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MVM受賞者井古田光晴さんインタビュー

4月15日に行われたジーニーの2022年上半期キックオフ(キックオフについてはこちら参照ください。)にてMVM(Most Valuable Manager)を受賞された井古田光晴さんにマネジメントへの思いと今後の展望についてインタビューを行いました。

井古田光晴
GENIEE SFA/CRM事業本部 プロダクト開発部 部長
2021年4月に入社、R&D本部 マーケティングテクノロジー開発部 ちきゅうグループ マネージャー代理に就任。ちきゅう開発チーム3 マネージャー代理、ちきゅうグループ マネージャー、ちきゅうグループ 部長代理を経て、2022年4月GENIEE SFA/CRM事業本部 プロダクト開発部 部長に昇格。

現在の業務について

現SFA/CRMのマネジメントと、去年12月から再始動したSFA/ CRMの新基盤プロジェクトのほかに、今年の3月頃からALSVID(アルスヴィズ:エンジニア組織の課題解決)を進めています。
ALSVIDではエンジニアが抱える不満についてアンケートを取り、モニターやツールの不便さ、インセンティブ、ドキュメント管理までさまざまな意見が集まりました。チーム内だけでは解決が難しい問題を全社で解決するため、工藤さんと推進担当の鈴木さん、12名の有志メンバーでエンジニアの働き方改善に取り組んでいます。

体制を見直し見通しがよい組織へ

SFA/CRMの新基盤プロジェクト推進では、OKRに沿って各々が役割を持ち主体的に業務を進められる組織体制に変更し、目的・役割ごとに、新基盤開発、プロダクト価値向上、顧客要望対応、不具合やCS対応の4チームに分け、新しくUI/UXのチームも加えました。
役割を分けることで割り込み業務による計画のずれを解消し、リーダー一人当たりの担当メンバーを少なくしてフォローが行き届くようにしました。

ーー組織変更時に気を付けたことはあるか

認識の齟齬が生じないように図解などでわかりやすく伝えることを意識し、事業における優先度を説明した上でチーム編成や役割について共有することで納得して組織体制変更を受け入れてもらえたと思っています。
また、週1度のリーダー会でメンバーのモチベーションや業務の進め方に問題がないかを把握するようにしました。リーダーにはメンバーとの1on1を徹底するように伝え、コミュニケーションを取るとともにメンバーのタスク状況を確認してもらいます。組織変更の負荷がないよう移行期間を3週間〜1カ月程度設け、不具合が多い場合には変更自体を中止する判断もしました。

育成と業務委譲を進め組織の基盤を固める

現SFA/CRMでは中西さんやリーダーたちが主体となってタスクを巻き取り、スクラム開発でも自走してくれています。私のマネジメントのミッションの一つである育成を進めることで業務委譲が進み組織基盤も固まります。これまで手が回らなかった幅広い領域のマネジメントができるようになりました。

ーー業務推進で難しい部分はどこか?

開発側とビジネス側で共通認識を持つことです。開発の難しさはビジネス側に伝わりにくい点もあります。例えば工数見積の依頼などで、不明確な部分について開発側が「半年くらいかかるんじゃないか」と伝えたところ、ビジネス側で「半年でできる」とニュアンスが異なって伝わることがあります。ビジネス側からのリクエストに対して応えられる範囲を適宜判断し、情報共有と認識合わせを行い、両者の橋渡しをしながら共に事業を創っていけるように心がけています。

開発ならではの方法で組織改善を進める

優れた機能開発や大規模リニューアルを短期間で行うことが難しいように、組織全体も一朝一夕では変えられません。規模が大きく関わる人が増えるほど改善は難しくなります。大きな課題を解決するためには、自分やチームに合った難易度で課題を再定義し、着手しやすいように分解した上で一つずつ改善を進めることです。開発がいくつもの小さなプログラムを積み上げてシステムを作っていくように、組織も一つのチームの役割や動きを改善して横に連携することができます。そうしたエンジニアならではの方法で組織改善を進めています。

エンジニア組織の改善に向けて

エンジニアの領域は、この4、5年で開発から分析・検証などにまで広がり、コロナ禍で進むDX化への貢献もしやすくなっています。設計能力や抽象的な課題を具体化する力を使い組織のDX化や改善につなげられるエンジニアを増やしたいです。今後は、SFA/CRMの新基盤プロジェクトの例をもとに全社課題の改善とALSVID推進に向けたアウトプットや勉強会の実施を考えています。

■ジーニーについて
ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」というパーパス(企業の存在意義)のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

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