コンバージョン単価（CPA）とは

コンバージョン単価（CPA）とは、主に広告において費用対効果を測るために使用される指標であり、コンバージョン(CV)にかかった1人あたりの費用のことを指します。

コンバージョンとはWEBマーケティング施策において顧客・成果の獲得など設定した目標を達成する事を指します。CPAが指標としてよく使用される広告には、獲得を目標とするリスティング広告やディスプレイ広告などが挙げられます。

コンバージョン単価を指標とした際の考え方

コンバージョン単価は一般的に低い方がよいとされていますが、
下がることのメリットとデメリットをここでは説明していきます。

メリット

CPAが低いことは複数のメリットをもたらします。メリットは以下の通りです。

利益が上がる

CPAが低下すると広告の費用対効果が上がり、少ない広告費でより多くの売上が見込めます。そのためCPAが低いほど利益が見込めます。

マーケティングの効率が上がる

複数の媒体で同じ種類の広告出稿を行う場合、CPAを見ることで最も効果的な媒体がわかり、その後の施策を効率的に進めることができます。

デメリット

CPAが低いことは複数のメリットをもたらしますが、デメリットも少なからず存在します。デメリットは以下の通りです。

場合によっては売上が下がる

CPAは低い方が利益は多いため一般的に低い方が望ましいですが、単価が高い商品の場合、CPAが高くても十分に利益を確保することができます。もし、CPAを下げる事に固執した場合、広告費は抑えられても売上が下がってしまう可能性があります。

認知度向上を目的とした広告などの場合、CPAが高くても認知度向上を優先した方が効果が最大化する場合もあります。

CPAはあくまで指標の一つであり、ビジネスモデルによってはただCPAが低ければよいというわけではないので、ビジネスモデルや広告の目的によって目標CPAを決定する必要があります。

コンバージョン単価（CPA）の計算方法と目安　

コンバージョン単価の計算

コンバージョン単価の計算方法は以下の通りです。

コンバージョン単価=広告費用÷コンバージョン数

コンバージョン単価の目安

コンバージョン単価の目安は業界、広告の種類によって異なっています。以下は業界ごとのGoogleのリスティング広告・ディスプレイ広告のCPAの目安です。

出典 https://www.wordstream.com/blog/ws/2016/02/29/google-adwords-industry-benchmarks
＊1ドル＝150円で計算

コンバージョン単価（CPA）を下げる必要性

CPAを下げるメリットについて上記で述べましたが、CPAを下げることは広告費の削減による利益増加、CPAが最も低い媒体は効率がよいことからマーケティング施策の改善・効率化がわかりやすくなります。

このように、CPAを下げることは施策の改善策が見つかるという観点からも非常に重要です。

コンバージョン単価（CPA）を下げる方法

CPAを下げる方法は複数あり、その中でも効果的な方法を紹介します。

クリック単価を下げる

CPAを下げるにはクリック単価(CPC)を下げるのが重要です。

CPCはリスティング広告でよく用いられます。リスティング広告はオークションで決まりますが、Googleでは入札価格だけでなく広告の品質なども見られるため、CPCを下げる際は広告の品質などに気を付けましょう。

また、ワードによっても単価が異なるため、CPCを下げるにはワードの選定も重要です。

コンバージョン率の改善

コンバージョン率(CVR)の改善もCPAを下げるうえでは重要です。CVRを改善し向上させることでコンバージョン数が増加し、コンバージョン単価が下がるためです。

CVR改善の方法として、遷移先のランディングページ(LP)、サイトの改善、サイトにチャットボットを設置しユーザーをスムーズにコンバージョンに導くなどの方法があります。

コンバージョン単価（CPA）を下げるなら「GENIEE ENGAGE」

株式会社ジーニーが提供する「GENIEE ENGAGE」は、WEBサイト上に設置している申込フォームに、情報を入力したにも関わらず離脱してしまったユーザーに対して、メール・SMSを活用して再アプローチするリマーケティングツールです。

今まで獲得できていなかったユーザーを追加できる施策になっているので、CPAの改善に有効的です。

まとめ

CPAは広告の費用対効果を測る指標の一つであり、リスティング広告などのデジタル広告で主に用いられます。

目安となるCPAは業界によって異なるため、目標CPAを決定する際はその点に注意する必要があります。

CPAを把握することで、マーケティング施策の改善・効率化の指針として活用できます。

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