入力フォーム最適化を支援するEFOツールですが、市場には多様なEFOツールが登場しており、機能や料金体系もさまざまです。
そのため、自社のサービス特性に合う一本を見極めるには、efoツール比較の視点が欠かせません。

本記事では、おすすめのツールとツールの選定基準や主要機能などをご紹介します。

EFOツール（チャット型）

チャットボット形式で、1問1答のテンポで入力を進めてもらうタイプのEFOツールです。
スムーズに入力ができるため、スマホユーザーの入力負荷を軽減できます。

GENIEE CHAT（株式会社ジーニー）

伴走支援で設定から運用までをサポートしています。社内の少ないリソースでも改善が期待できます。

（引用：https://chamo-chat.com/）

機能

• チャット型フォーム
• シナリオ分岐
• 解析ダッシュボード

強み

• 画面遷移なしでスムーズな入力をユーザーに提供
• 入力情報を保持できるため、再訪問時に入力情報を引き継いだ状態から、再開可能
• 導入～効果検証までのサポートが充実している

BOTCHAN EFO（株式会社wevnal）

従来の縦長フォームによる入力ストレスを軽減し、クリエイティブの挿入などで フォーム離脱を防ぎ、CVR向上を実現します。
（引用：https://botchan.io/product/efo-premium）

機能

• 1問1答形式
• API連携

強み

• スマホCVRを大幅に改善
• チャット型で入力負荷を軽減
• 広告LPとの相性が高い

EFOツール（簡易型）

簡易型のEFOツールは、開発リソースを抑えながら、ピンポイントにフォーム改善効果を狙えるEFOツールです。

EFO CUBE（株式会社エフ・コード）

導入実績2,000社を超える国内定番のEFOツールです。初期費用10万円、月額5万円からの料金体系で、手厚いサポートに定評があります。

（引用：https://www.efo-cube.info/）

機能

• 入力補助
• データ解析
• スマホ対応

強み

• 導入実績4,000フォーム以上
• カート連携実績数NO.1 *2020年7月実績
• 入力補助機能が充実

Gyro-n EFO（株式会社ユニヴァ・ジャイロン）

業界最安クラスの料金で導入しやすいEFOツールです。
初期費用無料、月額15,000円から利用できます。

（引用：https://www.gyro-n.com/efo/）

機能

• SPAフォームへのEFO実装が可能
• MA連携

強み

• 豊富な入力支援
• 中小規模サイトでも導入しやすい

Form Assist（株式会社ショーケース）

導入実績5,000フォーム以上を誇るEFOツールです。金融・保険業界での豊富なノウハウが強みです。

（引用：https://efo.showcase-tv.com/formassist）

機能

• 20種類以上の入力支援
• 離脱抑制機能
• ヒートマップ解析
• 多言語対応

強み

• 金融・保険業界に強い
• 専任コンサルによる運用支援
• 多言語対応でグローバル展開に有利

GORILLA EFO（株式会社エフ・コード）

月額9,800円で、契約から10営業日で利用開始できるEFOツールです。
（引用：https://gorilla-efo.com/）

機能

• 24種類の入力支援
• スマホ対応
• ドメイン数無制限
• 管理画面の一元管理

強み

• 業界最安水準の定額制
• 複数サイト運営でコスパが高い
• 契約期間の縛りがない

SiTest SMART フォーム（株式会社グラッドキューブ）

入力支援、離脱防止機能があるEFOツールです。レポーティング機能もあり、PDCAもまわしやすいです。

（引用：https://sitest.jp/lp-smartform/）

機能

• 入力補助
• 離脱防止ポップアップ
• 行動ログ分析
• DMP連携

強み

• データ分析との連携が強力
• 行動ログの可視化が詳細
• DMP連携でマーケ全体と統合可能

EFOツール（フォーム作成一体型）

フォーム生成機能とEFO機能をまとめて提供するタイプです。新規フォーム構築やマーケター主導の運用に向いています。

formrun（株式会社ベーシック）

専門知識がなくても、デザイン性・機能性・セキュリティに優れたフォームを誰でも簡単にノーコードで作れる「フォーム作成ツール」です。

（引用：https://form.run/home）

機能

• ノーコードフォーム作成
• リアルタイムバリデーション
• 顧客管理機能
• SlackやChatworkとの連携

強み

• フォーム作成と管理を一体化
• テンプレートが豊富
• 小規模運用に最適

EFOツールを導入するメリット

ここではBtoC領域ならではの導入価値を、数値と運用の両面から解説します。

コンバージョン率の向上

最大のメリットは、CVR向上に直結する点です。
理由は、入力補助とエラー誘導により最終ステップの離脱が減るためです。
キャンペーン流入時の効果が特に顕著です。したがって、広告投資の費用対効果を底上げしたい企業に適しています。

▼ 関連記事：EFO施策でフォーム離脱を防ぐ！CVR改善のための具体的手法

スマホユーザーの入力ストレスを軽減

スマートフォン利用者は片手操作が多く、小さなUIの不便が離脱につながります。
具体例としては、ソフトキーボードの自動切替や、タップ領域を広げる機能が挙げられます。

こうした細やかな改善を自社開発で網羅するのは難しく、専用ツールに任せるほうが効率的です。

▼ 関連記事：スマホのフォームデザイン最適化｜CVR向上の秘訣

データに基づく改善サイクル

導入効果を最大化するカギは、ログ分析による改善サイクルの構築にあります。なぜなら、どの項目で離脱が多いかを可視化しないと、施策は感覚的になりがちだからです。たとえば「電話番号欄」での離脱が多いと判明すれば、ハイフン不要化や自動整形で改善できます。

分析機能が備わっているツールを活用すれば、効率的に継続的な改善を目指すことができます。

EFOツールの費用相場

導入前に押さえておきたい料金の目安、課金体系、見積もり時の確認項目について解説します。

月額費用の目安

EFOツールの費用は、月額1〜5万円程度を目安とする情報があり、入力補助を中心としたシンプルなものは月額数千円〜1万円台、分析機能やABテスト、サポートまで含むものは月額3〜5万円程度になるケースがあります。

一方で、機能やサポート範囲によっては月額1万円ほどから数十万円程度まで幅があります。
特に、複数フォームを運用するECサイトや、会員登録・資料請求・予約フォームなどを複数持つBtoCサービスでは、基本料金だけで判断すると実際の運用費とずれることがあります。

費用を見る際は、「安いか高いか」だけでなく、どの範囲まで改善できるかを確認することが大切です。たとえば、住所自動入力やリアルタイムエラー表示だけを追加したいのか、フォームごとの離脱率分析やABテストまで行いたいのかで、必要なプランは変わります。
まずは対象フォーム数、月間流入数、改善したいKPIを整理してから比較すると、過不足のない選定につながります。

初期費用と月額費用で見る主な料金パターン

見積書では、初期費用と月額費用が分かれて提示されることが多くあります。初期費用には、タグ設置の支援、初期設定、フォーム診断、運用開始前の調整などが含まれる場合があります。月額費用は、ツールの利用料、分析レポート、サポート、機能利用料などにあたります。

具体的な料金例を見ると、月額9,800円で5フォームまで利用できるもの、月額15,000円から利用できるもの、月額50,000円で5フォームまで利用できるものなどがあります。フォーム数やアクセス数に応じて追加料金が発生するケースもあるため、現在のフォーム数だけでなく、今後増える可能性も含めて確認しておくと安心です。

BtoCのマーケティングでは、キャンペーンLPや購入フォーム、会員登録フォームなどを短期間で改善したい場面があります。
この場合、初期費用を抑えられる月額型のほうが導入しやすいことがあります。
反対に、長期で同じフォームを運用し続ける場合は、月額費用だけでなく年間費用で比較するほうが実態に近くなります。

課金体系によって変わる費用

同じ月額料金に見えても、請求額が変動する条件はサービスごとに異なります。
代表的なのは、フォーム数、ユニークユーザー数、インプレッション数、CV数などに応じて料金が変わる方式です。
利用開始時は安く見えても、フォームを追加したり流入が増えたりすると、想定より費用が上がることがあります。

たとえば、アカウントごとに利用できるフォーム数が決まっているもの、インプレッション数やユニークユーザー数によって追加料金が発生するものがあります。スマートフォンのみ対応するか、PCサイトも含めて対応するかで料金が変わる場合もあります。

特に広告施策と連動してフォーム流入を増やす場合は、UUやCVに応じた変動費が利益を圧迫しないかを確認しておきたいところです。
導入前には、通常月だけでなくセール時期、キャンペーン時期、繁忙期の流入も想定して見積もると、後から予算を組み直すリスクを抑えられます。

タイプ別に見た費用の考え方

導入目的によって、必要な機能と費用のかけ方は変わります。チャット型、簡易型、フォーム作成一体型では、同じEFOでも役割が少し異なるためです。単に安いツールを選ぶのではなく、自社のフォーム課題に対してどのタイプが合うかを先に見極める必要があります。

チャット型は、入力フォームを会話形式に置き換えたり、フォーム入力の心理的負担を下げたりする用途で検討されます。資料請求や査定、予約、申込みなど、入力項目が多くなりやすいBtoC領域では候補に入りやすいタイプです。成果報酬型のサービスもあるため、CV数が増えた場合の費用変動まで確認しておくとよいでしょう。

費用面では、簡易型は月額固定型やフォーム数課金型で提供されるケースが多く、対象フォーム数によって総額が変わりやすい点に注意が必要です。たとえば、月額9,800円で5フォームまで利用できるサービスや、月額15,000円から2フォームまで利用でき、3フォーム目以降は1フォームごとに追加費用が発生するサービスがあります。まずは購入フォーム、会員登録フォーム、問い合わせフォームなど、どのフォームを改善対象にするかを絞り込むと、見積もりの比較がしやすくなります。

フォーム作成一体型は、フォームの作成・管理とEFO機能をまとめて利用できる点が特徴です。
フォームの新規作成や運用管理まで見直したい企業では、ツールを分けるよりも管理負荷を抑えられる可能性があります。

見積もり時に確認したい項目

価格表だけでは、実際に必要な費用を判断しきれないことがあります。EFOツールは、フォーム数やサポート内容、分析機能、連携範囲によって総額が変わりやすいためです。特に、導入時には安く見えても、追加フォームやオプションで費用が増えるケースがあります。

見積もりを取る際は、月額費用に何が含まれているかを確認します。入力補助機能は標準搭載でも、詳細レポートやABテスト、専任サポートは別料金という場合もあります。マーケティング担当者だけで判断せず、必要に応じてシステム担当者や個人情報管理の担当者も交えて確認すると、導入後の手戻りを減らせます。

見積もり比較では、同じ条件で各社に確認することが欠かせません。
フォーム数や月間流入数を曖昧にしたまま問い合わせると、提示された金額を横並びで比較しにくくなります。
対象フォーム、想定流入、必要機能、希望するサポート範囲を事前にまとめておくと、検討の精度が上がります。

EFOツールの選び方

ここでは機能、料金、サポートの3つの軸から選定基準を解説します。

機能の網羅性と拡張性

重視すべきは、自社課題を解決する機能が過不足なく揃っているかです。理由は、機能が少なすぎれば効果が限定され、多すぎれば費用が膨らむからです。たとえば住所補完、入力サジェスト、離脱ブロック、ABテストなど、必要機能を事前に洗い出しておきましょう。

さらに将来の拡張性も確認しておくと安心です。したがって、単なる機能数ではなく「自社シナリオとの相性」を基準に選ぶことが重要です。

料金体系と費用対効果

次に重要なのが料金です。月額固定型とPV従量型があり、サイト規模によって最適解は変わります。具体的には、月間100万PV以上の大規模サイトなら固定型が有利になるケースが多いでしょう。

また、初期費用やミニマムコミット期間も要チェックです。なぜなら、トライアル期間中に効果検証できるかが成功を左右するためです。結果として、総コストと見込み改善効果を照らし合わせた判断が求められます。

サポート体制と運用支援

長期的に成果を出すには、サポートの厚みも欠かせません。理由は、フォーム改善は設置して終わりではなく、継続的なチューニングが必要だからです。たとえばレポート解説やA/B案の提案まで伴走してくれるベンダーなら、社内リソースが少なくても成果につながります。

このように複数軸で比較することで、自社に最適なツール選定が実現します。

EFOツールの主要機能と活用シーン

ここでは代表的な機能と、それがどの場面で効くのかを解説します。

入力補助機能

結論として、入力補助はユーザーストレスを最小化する中核機能です。理由は、文字入力の手間がそのまま離脱要因になるためです。

たとえば郵便番号から住所を自動入力したり、ふりがなを自動生成したりするだけで入力時間は大きく短縮します。
また、全角半角の自動変換も有効です。そのため、入力補助の充実度は比較時の必須チェック項目といえます。

エラー表示とバリデーション

リアルタイムなエラー表示は、離脱抑制に直結します。なぜなら、送信ボタンを押した後にエラーが出ると、ユーザーは強い不満を感じやすいからです。具体的には、メールアドレスの形式不一致を入力中に赤字で指摘する仕組みが代表例です。

さらに、どの項目が必須かを視覚的に示すことで迷いを減らせます。つまり、バリデーションは「親切な案内役」として機能します。

▼関連記事：リアルタイムバリデーションとは？基礎から実装方法を解説

解析とABテスト機能

解析機能は、継続的な改善の土台となります。理由は、フォーム改善は一度で完了せず、仮説検証を繰り返す必要があるためです。たとえば入力項目ごとの離脱率を可視化し、問題項目を特定したうえで複数パターンを比較検証します。

一方で、解析画面の操作性はツールによって大きく異なります。したがって、トライアル時には必ず管理画面を触って確かめましょう。

▼ 関連記事：ABテストとは？実施手順や注意点を解説！

EFOツールの導入が向いている企業／業界

ここでは、EFOツールの導入が向いている企業や業界、優先的に検討したいケースについて解説します。

ECサイト・通販サイト

購入手続きの途中でユーザーが離脱しやすいサイトでは、EFOツールの導入を検討しやすいでしょう。ECでは、商品ページやカートまでは進んでいるにもかかわらず、住所入力、会員登録、決済情報の入力などで負担が生じ、購入完了前に離脱するケースがあります。

特に、スマートフォン経由の購入が多い場合は、入力欄の小ささやエラー表示のわかりにくさがストレスになりやすいです。住所自動入力、メールアドレスの入力補助、リアルタイムエラー表示などを導入することで、購入直前のつまずきを減らせる可能性があります。

実務では、まず「カート投入後」「購入者情報入力」「決済情報入力」のどこで離脱が多いかを確認します。すべての画面を一度に改善するより、離脱が多いフォームから優先的に着手した方が、改善効果を検証しやすくなります。定期購入やリピート通販を扱う企業では、初回購入時の入力完了率がその後のLTVにも関わるため、早めに見直したい領域です。

資料請求・問い合わせ獲得を重視する企業

フォーム送信が見込み顧客獲得の入口になっている企業も、導入候補に入りやすいです。資料請求、問い合わせ、無料相談、見積もり依頼などは、ユーザーが比較検討の途中で行う行動です。入力の手間が大きいと、関心があっても「後でいい」と判断され、そのまま離脱することがあります。

BtoC領域では、住宅、教育、美容、スクール、通信サービスなどで資料請求フォームが使われます。氏名、電話番号、メールアドレス、希望エリア、相談内容など、入力項目が増えやすい業種では、フォームの負担がCVRに影響しやすくなります。EFOツールを使えば、必須項目の見せ方やエラー表示、入力補助を改善し、送信完了までの心理的な負担を下げやすくなります。

注意したいのは、入力項目を補助するだけでは十分でない場合がある点です。そもそも初回接点で聞く必要がない項目まで含まれていると、ツールを入れても離脱は残ります。営業部門やコールセンターが必要とする情報と、フォーム段階で取得すべき情報を分けて考えることが必要です。

金融・保険・不動産など入力項目が多い業界

申込みや相談予約の前に多くの情報を入力する業界では、フォーム改善の優先度が高くなります。金融、保険、不動産、引越し、査定サービスなどは、ユーザーの属性や希望条件を把握するために、入力項目が増えやすい傾向があります。

たとえば、不動産の査定依頼では、物件種別、所在地、面積、築年数、連絡先などが必要になります。保険相談では、年齢、家族構成、希望する保障内容などを聞くことがあります。これらの情報は業務上必要でも、入力画面で一度に並べると負担が大きく見えます。ステップ形式のフォームや入力補助、選択式の項目を活用することで、ユーザーが途中であきらめにくい設計に近づけられます。

一方で、個人情報を多く扱う業界では、セキュリティやデータ管理の確認が欠かせません。ツールの機能だけでなく、取得データの扱い、外部連携の範囲、社内の情報管理ルールとの整合性を事前に確認する必要があります。導入検討時には、マーケティング部門だけでなく、法務や情報システム部門も巻き込むと進めやすくなります。

予約・申込みフォームを持つ店舗型ビジネス

来店予約、体験予約、カウンセリング予約などをWebで受け付けている企業にも向いています。美容クリニック、エステ、スクール、ジム、旅行、ブライダルなどでは、フォーム完了が来店や商談の起点になります。広告やSNSで集客しても、予約フォームで離脱してしまうと、店舗側の機会損失につながります。

予約フォームでは、希望日時、店舗、メニュー、連絡先、相談内容などを入力することが多くあります。選択肢が多い場合や、スマートフォンで操作しづらいカレンダーUIを使っている場合は、ユーザーが途中で迷いやすくなります。EFOツールによる入力補助に加え、チャット型フォームで質問を順番に出す方法も選択肢になります。

実務上は、予約完了数だけでなく、無断キャンセルや予約後の来店率も確認しておきたいところです。入力を極端に簡単にすると予約数は増えても、来店意欲の低い申込みが増える可能性があります。必要最低限の情報を取りながら、負担を下げる設計にすることが重要です。

広告流入が多くCVR改善が課題の企業

Web広告からフォームへ多くのユーザーを送っている場合、入力完了率の改善は広告費の使い方にも関わります。リスティング広告、SNS広告、アフィリエイト広告、動画広告などで集客している企業では、フォーム到達後の離脱が多いほど、獲得単価が上がりやすくなります。

このケースでは、EFOツールを単体のフォーム改善施策として見るのではなく、広告運用全体の改善施策として捉えると判断しやすくなります。広告のクリック率やLPの訴求を改善しても、最後の入力フォームで離脱していれば、獲得数は伸びにくくなります。フォーム到達数、入力開始数、送信完了数を分けて見ることで、どこに改善余地があるかを把握できます。

注意点として、広告流入の質が低い場合、フォームだけを改善しても成果が大きく変わらないことがあります。検索キーワード、広告文、LPの訴求とフォーム内容がずれていると、入力前に離脱されやすくなります。導入前には、広告からフォームまでの導線を一連の流れとして確認することが必要です。

スマートフォン経由の流入が多い企業

モバイル環境での入力が中心になる場合、フォームの小さな使いにくさが離脱につながりやすくなります。画面幅が限られるため、入力欄、エラー表示、確認画面、ボタン配置の影響を受けやすいからです。特に、通勤中や外出先など、ユーザーが落ち着いて入力できない場面では、少しの手間が離脱の理由になります。

BtoCマーケティングでは、SNS広告やLINE、Instagram、比較サイトなどからスマートフォンで流入するケースが多くあります。こうした導線では、フォームがPC前提のままだと、入力ミスやスクロールの多さが負担になります。電話番号や郵便番号の入力形式を整える、入力内容に合わせてキーボードを切り替える、エラーをその場で表示するなど、細かな改善が求められます。

検討時には、スマートフォン対応と書かれているだけで判断しない方がよいでしょう。実際のフォームで、入力補助がどこまで効くか、表示速度に影響しないか、既存のCMSやカートシステムと問題なく連携できるかを確認します。スマホ流入比率が高い企業ほど、デモ画面だけでなく自社フォームに近い条件で検証することが大切です。

EFOツール導入の流れと注意点

ここでは導入プロセスと失敗を防ぐ観点を解説します。

導入前の現状分析

導入前にやるべきは、現状のフォーム課題を数値で把握することです。理由は、課題が不明確だと機能の過不足を判断できないためです。たとえばアクセス解析で入力開始率と完了率を測り、ボトルネック箇所を可視化しましょう。

また、導入後の運用をスムーズに行うため、関係部署との合意形成も重要です。

設置とテスト

設置自体は数行のコードで完結するケースが多いものの、動作検証は念入りに行う必要があります。具体的にはPC、スマホ、主要ブラウザで表示崩れや入力動作をチェックします。

なぜなら、BtoCサイトは多様なデバイスからアクセスされるためです。つまり、事前テストを怠ると機会損失を招きかねません。

運用フェーズでの改善

公開後は、レポートを定期的に確認し改善を回しましょう。理由は、ユーザー行動は季節やキャンペーンで変化するためです。たとえば年末商戦期は入力傾向が変わり、通常期に効いた施策が効かなくなる場合もあります。

そのため、月次でABテストを回し続ける運用体制が理想です。こうしたPDCAの定着こそが、長期的な成果創出の鍵となります。

EFOツールで成功した事例

スキンケア業界の事例：株式会社バルクオム

バルクオム社は、メンズ向けスキンケア製品を中心に展開するブランドで、新規顧客獲得の効率化とCPAの最適化が課題となっていました。従来のフォームでは入力離脱が発生しやすく、CVR向上のための改善施策が求められていました。
そこで、導入されたのがEFOチャットボットツール「GENIEE CHAT」です。実際の施策では、入力項目を整理し、必要な情報だけを順序立てて入力させるシナリオ設計により、離脱を抑制。
導入後の成果として、CVRは約1.5倍に改善されました。さらに、施策の効果を定期的に測定し、PDCAサイクルを回すことで、広告やLPとの相乗効果も確認され、KPI達成につながっています。

導入事例

株式会社バルクオム様

PDCAを回してCVR約1.5倍向上！バルクオムが取り組む”ユーザー視点に立った”購入導線設計とは？

よくある質問（FAQ）

Q1. EFOツールの導入費用はどのくらいですか？

一般的には月額3万円〜10万円程度が相場で、大規模サイトではPV従量で数十万円に達するケースもあります。
初期費用は無料のものから20万円前後までと幅があるため、見積もり時に確認しましょう。

Q2. BtoCとBtoBでツールの選び方は違いますか？

はい、異なります。
BtoCではモバイル対応や離脱防止の即効性が重視される一方、BtoBは項目数の多さに対応できる柔軟性が問われます。
そのため、BtoCサイト運営ならスマホUI最適化に強いツールを優先すると良いでしょう。

Q3. 導入効果はどのくらいで現れますか？

早ければ1か月以内に改善兆候が見え、3か月ほどで明確な数値効果が出るケースが多いです。
ただし、フォーム課題の大きさやトラフィック量によって変動します。継続的な分析と改善が成功の鍵です。

Q4. 開発リソースがなくても導入できますか？

タグ設置型を選べば、マーケターだけでも導入可能です。設置コードを所定の位置に貼り付けるだけで動作するため、エンジニア依存を最小化できます。
ただし、CMSによっては一部設定が必要になる点に注意してください。

まとめ

BtoC企業のマーケターにとって、フォーム離脱は売上機会の損失に直結する重要課題です。そのため、efoツール比較を通じて自社に合う一本を見極める姿勢が欠かせません。機能の網羅性、料金体系、サポート体制という3軸を軸に検討すれば、選定を誤るリスクは大きく下がります。

また、導入後は解析機能を活用した継続的な改善が成果を左右します。つまり、ツール選定はゴールではなくスタート地点です。まずは自社のフォーム課題を数値で把握し、最適な一本で改善サイクルを回していきましょう。

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GENIEE CX NAV1 編集部

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