KARTEはCDPとして使える？他のCDPとの違いや向いている企業の特徴を解説
CDPとしてKARTEの導入を検討している方の中には、「KARTEはCDPとして使えるのか」「他のCDPと何が違うのか」と疑問を持つ方も多いのではないでしょうか。KARTEは顧客データを活用できるCDPとしての役割は持つものの、一般的なCDPとは役割が異なります。
本記事では、KARTEの特徴やCDPとしての活用範囲、他のCDPとの違いを解説します。また、どのような企業に向いているのかも紹介しているので、CDP選定で迷っている方は、自社に合ったツール選定の参考にしてください。
KARTEとは？
KARTEは、株式会社プレイドが提供するCX（顧客体験）プラットフォームです。主にWebサイトやアプリ上のユーザー行動を可視化し、Web接客やパーソナライズ施策の実行に活用されています。
一方で、KARTE本体は企業全体の顧客データ基盤を担う純粋なCDPとは役割が異なります。CDPとしての活用範囲を広げるには、顧客データ統合を担う『KARTE Datahub』との違いもあわせて理解することが重要です。
- KARTEのアクショナブルCDPとは？
- KARTEはCDPなのか？
- KARTE Datahubとの違い
KARTEのアクショナブルCDPとは？
KARTEのアクショナブルCDPとは、データの統合・分析からマーケティング施策の実行までを一体で行えるデータ活用プラットフォームです。通常のKARTEはWeb接客や行動分析によるCXの改善を目的としていますが、アクショナブルCDPは分散した顧客データを統合し、より高度なデータとして活用可能です。
社内システムや外部ツールのデータを顧客軸で統合することで、顧客理解を深めながらパーソナライズ施策に活用できます。このように、KARTEのアクショナブルCDPはデータ活用と施策実行が分断されないため、PDCAを高速に回せる特徴があります。
KARTEはCDPなのか？
KARTEは、厳密には企業全体の顧客データ基盤を担う専用CDPではありません。一方で、顧客データを活用して分析や施策実行につなげられるため、CDP的な役割を一部担えます。
たとえば、KARTEは自社で取得した顧客データ（1st Partyデータ）を活用し、ユーザー行動の可視化やリアルタイム施策の実行に活用できます。このように、顧客データを施策に生かす機能は備えているため、CDPに近い使い方ができる点はKARTEの強みです。
つまり、KARTEは「CDPそのもの」というより、「CX改善を主目的としつつCDP的な活用もできるツール」と捉えるとわかりやすいです。
参考：CX（顧客体験）プラットフォーム〖KARTE（カルテ）〗
KARTE Datahubとの違い
KARTEはユーザー行動のリアルタイム分析と施策実行を担うCXツールであり、KARTE Datahubは社内外に分散する顧客データの統合を担うCDPプロダクトです。KARTE Datahubを活用することで、顧客データを一元化でき、より高度な顧客分析やマーケティング施策を実行できます。
また、SQLテンプレートや分析機能が用意されているため、専門的なデータベース知識がなくてもデータ分析などのデータ活用を進めやすい設計となっています。
KARTEをCDPとして活用する場合にできること
KARTEはCDPのように顧客データを活用できますが、より高い成果につなげるにはKARTE Datahubとの併用が重要です。併用により、データ統合・分析・施策実行を一気通貫で行えるため、マーケティングの精度とスピードを高められます。
ここでは、KARTEをCDPとして活用する場合にできることを、5つ紹介します。
- 顧客データを統合して一元管理できる
- ユーザー行動データをリアルタイムで分析できる
- セグメント配信やパーソナライズ施策を実行できる
- 大規模データを高速に分析・活用できる
- データ処理や分析業務を自動化できる
KARTEを有効活用するためにも、どのようなことを実現できるかを把握しておきましょう。
顧客データを統合して一元管理できる
KARTEは外部サービスと柔軟にデータ連携できる仕組みを備えており、複数のシステムに分散した顧客データを統合して一元管理できます。CRMや分析ツール、データウェアハウスと連携することで、顧客属性や購買履歴、行動データを顧客単位で管理可能です。
また、顧客データを統合して管理すると、ユーザーごとの行動履歴や属性を横断的に把握でき、顧客理解の精度向上につながります。統合されたデータをマーケティング施策や分析に活用することで、部門ごとに分断されていたデータを有効活用し、意思決定の精度向上も達成できます。
ユーザー行動データをリアルタイムで分析できる
KARTEはユーザーの行動データをリアルタイムで収集・可視化できるため、Webサイトやアプリ上の顧客行動を即座に把握できます。たとえば、ユーザーリスト機能を活用すれば条件に応じた対象を抽出でき、分析対象を明確にできます。
また、ユーザーストーリー機能を活用すれば、閲覧ページや施策接触を時系列で確認でき、顧客理解を深められるでしょう。さらに、行動チェーンなどの分析機能により、コンバージョンまでのファネル構造を可視化でき、離脱ポイントやボトルネックの特定にもつながります。
セグメント配信やパーソナライズ施策を実行できる
KARTEは顧客属性や行動データをもとにユーザーを細かくセグメント化し、ターゲットごとに最適なマーケティング施策を実行できます。セグメントに合わせた条件を設定することで、特定の行動や属性を持つユーザーに対し、適切なタイミングでのメッセージやコンテンツの配信が可能です。
また、ノーコードエディターや豊富なテンプレートを活用すれば、エンジニアに依頼することなくポップアップやアンケートといった施策を実装できます。さらに、メールやアプリプッシュなどのマルチチャネル配信にも対応しており、ユーザーの行動データと連動した1to1コミュニケーションを実現できる特徴もあります。
大規模データを高速に分析・活用できる
KARTE Datahubを活用することで、大規模データの高速処理と分析が可能になります。膨大な顧客データや行動ログに対してSQLを用いた分析ができ、施策検討や顧客分析を効率的に行えます。
KARTE Datahubではデータ処理を高速で行えるため、リアルタイムに近い形で顧客行動を把握でき、迅速な意思決定や施策改善も期待できるでしょう。従来は分析基盤の構築に時間がかかっていた企業であっても、データ活用のスピードを高められます。
データ処理や分析業務を自動化できる
KARTE Datahubはジョブフロー機能を備えており、データ処理や分析業務の自動化を実現できます。たとえば、データ収集や加工、連携をスケジュール化することで、これまで手作業で行っていた業務の効率化が可能です。
また、定期的なデータ更新や処理を自動化することで運用が安定し、分析担当者の負担を軽減できます。さらに、自動化によってデータ処理の再現性が高まり、組織全体で同じデータをもとにした意思決定を行いやすくなります。
KARTEの導入が向いている企業の特徴
KARTEは、顧客行動を起点にCX改善と施策実行を進めたい企業に適したツールです。とくに、リアルタイムのデータを活用しながらマーケティング施策を改善したい場合に効果を発揮します。
ここでは、KARTEの導入が向いている企業の特徴を解説します。
- Webサイトやアプリの顧客体験を改善したい
- データを活用してパーソナライズ施策を実行したい
Webサイトやアプリの顧客体験を改善したい
KARTEはユーザー行動をリアルタイムで把握し、Web接客やパーソナライズ施策を実行できる強みがあります。そのため、ECサイトやWebサービスなどオンラインにおける接点を改善したい企業に適しています。
たとえば、ユーザーの行動データをもとに、ポップアップ表示やメッセージ配信といった施策を行えるため、顧客ごとに最適化した体験を提供しやすくなるでしょう。とくにサイト改善やCVRの向上を目的としたマーケティング施策を継続的に改善したい企業において、KARTEの機能は活用しやすい特徴があります。
データを活用してパーソナライズ施策を実行したい
KARTEはユーザーの行動データや属性データをもとに、セグメントごとに施策を実行できます。たとえば、顧客ごとの行動履歴を分析することで、適切なタイミングでメッセージやコンテンツを配信可能です。
その結果、ユーザーごとに最適化されたコミュニケーションを実現でき、顧客体験の向上を達成できます。このように、データを活用しながらマーケティング施策のPDCAを回し、改善を継続したい企業にKARTEの活用は適しているといえます。
KARTEの導入が向いていない企業の特徴
KARTEはCX改善や施策実行に強みがあるものの、すべての企業にとって最適な基盤とは限りません。とくに、データ基盤の構築や高度なデータ分析を目的とする場合は、活用が向いていない可能性があります。
ここでは、KARTEの導入が向いていない企業の特徴を紹介します。
- 企業全体の顧客データ基盤を構築したい
- データ統合や高度なデータ分析を重視している
企業全体の顧客データ基盤を構築したい
KARTEはCX改善に強みを持つツールであり、全社的なデータ基盤構築を目的としたCDPとは役割が異なります。そのため、分散した顧客データを統合し、全社でデータを活用したい企業には最適とは限りません。
たとえば、CRMや基幹システム、広告ツールなど複数のシステムに分散したデータを統合して分析基盤を構築したい場合は、別のCDPの検討が必要です。企業全体の顧客データを一元管理し、横断的に活用したい場合は、データ基盤型のCDPを選ぶことが重要です。
データ統合や高度なデータ分析を重視している
KARTEはリアルタイムの顧客行動をもとにCX改善を行うツールです。そのため、大量のデータ統合や高度なデータ分析を中心に進めたい企業には、導入が適していない可能性があります。
とくに複数チャネルのデータを統合し、全社的な分析基盤を整備したい場合は、CDPの役割に強みを持つツールの導入が求められます。まずはデータ統合基盤を整え、そのうえでマーケティング施策に活用したい企業は、データ基盤に強みを持つCDPの導入を検討することが重要です。
KARTEと他のCDPツールとの違い
KARTEはCX改善に強みを持つ一方で、他のCDPはデータ基盤構築に長けています。達成したい目的によって適したツールは異なるため、それぞれの違いを理解することが重要です。ここでは、代表的な3つのCDPツールとの違いについて解説します。
- GENIEE CDPとの違い
- Treasure Dataとの違い
- Adobe Real-Time CDPとの違い
GENIEE CDPとの違い
KARTEはWeb接客やパーソナライズ施策など、顧客体験の向上を目的としたツールです。一方、「GENIEE CDP」は顧客データの統合・分析基盤の構築に重点を置いたCDPです。
GENIEE CDPはノーコードでさまざまなツールと連携できるため、専門的な知識がなくてもデータ統合や分析環境を整備しやすい特徴があります。さらに、AIやテンプレートダッシュボードによる分析支援機能を備えており、データ分析人材が不足している企業でも活用しやすいデータ基盤です。
Treasure Dataとの違い
「Treasure Data」はCDP市場の国内シェア8年連続No.1（ITR調査、2024年度予測）のエンタープライズ向けCDPです。2026年時点では「Treasure Data AI Marketing Cloud」として、CDPとMAを統合したプラットフォームに進化しており、AIエージェントとの連携や高度な予測分析にも対応しています。大規模データの統合から施策実行まで一気通貫で対応できる点が特徴で、サイバーエージェント・ソフトバンク・花王など国内大手企業での導入実績が豊富です。
一方でKARTEは、リアルタイムのユーザー行動をもとに施策を実行するCXツールであり、スピーディーな改善や顧客体験の最適化に強みがあります。
Adobe Real-Time CDPとの違い
「Adobe Real-Time CDP」は、Adobe Experience Platform（AEP）を基盤として構築されたCDPです。企業全体の顧客データを統合し、リアルタイムの顧客プロファイルを構築できる特徴があります。オンラインとオフラインのデータを統合し、デバイスを横断した顧客理解を実現可能です。2026年時点では、Adobe Sensei GenAIによる生成AI統合や、DWH上のデータを直接活用できる「Federated Audience Composition」機能も追加されており、大規模企業向けの高度なデータ活用基盤として進化しています。
Adobe Real-Time CDPは大規模企業向けのデータ基盤として活用されることが多く、データガバナンスや高度な管理にも対応しています。
一方、KARTEはWebサイトやアプリ上のユーザー行動をリアルタイムで把握し、接客やパーソナライズ施策を実行するツールです。そのため、施策実行のスピードとCX改善に強みがあります。
KARTEの特徴を知り、自社に合ったCDPを選択しよう
KARTEは、ユーザー行動をリアルタイムで分析し、Web接客やパーソナライズ施策を実行できるCXプラットフォームです。顧客体験の改善に強みがあり、オンライン上の施策を高速に回したい企業に適しています。一方で、CDPの機能は一部にとどまっており、企業全体の顧客データを統合するデータ基盤とは役割が異なります。
そのため、顧客データを統合し、分析からマーケティング施策まで一貫して活用したい場合は、CDPの導入が重要です。「GENIEE CDP」であれば、複数のシステムに分散した顧客データをノーコードで統合し、AIやダッシュボードを活用した分析と施策実行を効率的に行えます。
分析結果はシームレスにマーケティングツールと連携できるため、高度にパーソナライズした施策も実現できます。導入や運用サポートも行っているため、CDPの導入を検討している企業担当者様はぜひお気軽にご相談ください。
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