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2021年02月02日プレスリリース

ジーニー「営業管理に関する調査レポート」を公開 コロナ下における経営者・営業担当者300名超のDX推進状況、営業課題を調査

株式会社ジーニー(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:工藤智昭、以下ジーニー)は、最新の営業活動の動向をまとめた『営業管理に関する調査レポート』を2021年2月に公開しました。

営業管理に関する調査レポート

■『営業管理に関する調査レポート』について
『営業管理に関する調査レポート』は、営業管理ツールの普及、それによる日本企業の生産性向上を目的に、日本企業の営業活動や営業管理に関する最新状況についてのWeb上でのアンケート結果をまとめた調査レポートです。
ビジネスや営業活動のあり方が大きく変わりつつある今、より多くの皆様に情報をお届けするため、無料で公開します。

■『営業管理に関する調査レポート』公開URL
閲覧・ダウンロードができます(無料)。
URL:https://chikyu.net/sfa/salesreports-202101/

■『営業管理に関する調査レポート』概要
企業が成長、発展していくためには営業活動が欠かません。近年の働き方改革や新型コロナウイルス感染症の拡大に伴い、ビジネスのあり方が大きく変わり、営業活動も急速に変化しています。そこで今回は、国内企業の経営者・営業担当者に対し、営業活動の最新状況に関するアンケートを行い、339名から回答を得ました。

・調査時期:2020年12月8日〜2020年12月22日
・調査方法:Web調査
・調査地域:全国
・本アンケート有効回答者:国内企業の経営者・営業担当者339人

■『営業管理に関する調査レポート』のコンテンツ
01   営業管理に活用しているツールについて
02   SFAの認知度
03   SFAの検討・導入状況について
04   SFAに期待する機能・効果
05   自社の営業課題について
営業管理に活用しているツールは「エクセル・スプレッドシート」が第1位、次いで「SFA」、「日報」という結果となりました。また営業課題についてはSFA導入や営業管理の有無にかかわらず、「新規顧客の開拓」が共通で第1位、「アプローチ先・やるべきことの明確化」が共通で第3位となりました。また、SFA未導入企業においては「営業・顧客情報のデータ化や情報共有」が営業課題の第2位となっています。
 

『営業管理に関する調査レポート』のコンテンツ

■結果を受けて
今回の調査によって、多くの企業が営業活動を効率的に行うための環境整備や情報共有を課題視していることが明らかになりました。こうした状況を受け、弊社で提供しているSFA/CRM「ちきゅう」は、営業担当者様が負担なく運用することができ、かつ顧客管理や営業効率化をスムーズに行えるツールを目指し、お客様の営業課題を解決できるようにサービス改善を行ってまいります。

■クラウド型営業支援システム(SFA/CRM)「ちきゅう」について
「ちきゅう」は、営業管理の効率化・IT化に必要不可欠な顧客管理・商談管理・データ分析などを行うSFA/CRMです。日本のビジネスシーンに合わせたシンプルな機能・設計で、ツール導入・運用の専門家がいなくても項目設定・レポート作成などを容易に行えることが特長です。
顧客情報を一元管理し、過去商談につながらなかった休眠顧客、展示会やセミナーで接点を獲得した新規顧客、獲得済みの見込顧客の継続的なフォローや商談創出をサポートします。
ベンチャー企業から大手企業様まで、幅広いお客様にご利用いただいています。

こんな企業様におすすめです
・SFA/CRMの導入・運用にかかる手間を減らしたい
・顧客情報を一元管理し、営業担当者ごとの売上・部署ごとの売上をグラフやレポートで可視化したい
・獲得した大量の名刺をスムーズに取り込み、顧客管理まで行いたい
サービスURL:https://chikyu.net/

ちきゅうロゴ

ジーニーはこれからも「ちきゅう」のサービス改善・機能拡充を進め、日本の企業様に最も親しみやすく、最も業績アップに役立つSFA/CRMを目指してまいります。

■ジーニーについて
ジーニーは、「テクノロジーで新しい価値を創造し、クライアントの成功を共に創る」というミッションのもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

<会社概要>
代 表 者:代表取締役社⾧ 工藤 智昭
本 社:東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー6 階
設 立:2010 年4 月
資 本 金:1,546百万円(連結、2020 年9月末現在)
従業員数:273名(連結、2020年9月末現在)
海外拠点:シンガポール、ベトナム、インドネシア、タイ
事業内容:マーケティングテクノロジー事業
U R L:https://geniee.co.jp/

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