誰もがマーケティングで成功できる世界を創る

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下ジーニー）が開発・運営する国産デジタル屋外広告プラットフォーム「GENIEE DOOH」は、株式会社プライムクロス（東京都新宿区、代表取締役社長：上羽 健介、以下「プライムクロス」）と共同で、従来広告効果を可視化しにくかったDOOH領域におけるWebサイト誘導への効果を計測しました。その結果、DOOH広告接触者のWebサイト訪問率や、配信エリアごとの傾向などが分析可能なことを確認いたしました。

「GENIEE DOOH」は、DOOH広告の視聴者数やDOOH広告視聴後の行動変容など、これまで計測できなかった屋外広告の効果を、スマートフォンの位置情報やキャリアデータなどを元に計測できるといった特長を持っています。
本調査ではこの機能を活用し、新築マンションのブランド広告配信後の効果を計測しました。

■背景と目的
従来、エリアマーケティングの要素が強い不動産広告は、屋外広告（OOH）を積極的に出稿してきました。近年、広告効果を可視化したいというニーズの高まりを背景に、効果測定しやすいWeb媒体へのシフトが進んでいます。OOHにおいても、デジタル技術で広告効果を可視化することにより、企業が実効性がある広告出稿計画を立てられるようなサポートが求められています。
このような背景から、広告代理事業の不動産領域で国内トップクラスの取引実績があるプライムクロスと共同で、不動産におけるDOOH広告の効果をWebサイト誘導で計測し、広告効果の可視化を実施しました。

■調査概要
新築マンションのブランド広告における配信後の効果について計測

▼広告配信内容

▼調査結果
結果１：DOOH広告は露出効果だけでなく、サイト誘導効果も確認できた。

下記のグラフはエリアごとのDOOH広告の広告配信数とサイト誘導の関係をプロットしたものである。これを見ると、明らかな正の相関が見て取れる。DOOH広告にはサイト誘導効果があることが確認できた。

結果２：DOOH広告のサイト誘導効果は、Web上の動画配信プラットフォームと比べても遜色がない。

本検証で配信したDOOH広告は、クリック誘導を目的とせず、ブランド認知を主目的としているが、Web上で展開する動画配信プラットフォームの広告枠でのWebサイト誘導単価と比較しても遜色なく、むしろ誘導効率が高いという結果になった。
（同時期に同条件にて配信した際、動画配信プラットフォーム比で131%高い結果）

結果３：ブランド認知効果も計測可能で、認知効果を確認できた。

主目的であるブランド認知効果については、以下の結果が得られた。ブランド認知度を比較すると、DOOH広告の接触者は非接触者に比べ、当該新築マンションブランドを「とても知っている」「やや知っている」と回答した割合が15％高く、ブランド認知効果が高まることが確認できた。（非接触者の認知度を100％とした際のブランドリフト調査を実施）

■プライムクロスについて
プライムクロスは2006年、野村不動産株式会社（本社：東京都新宿区/代表取締役社長：松尾 大作）と株式会社セプテーニ・ホールディングス（本社：東京都新宿区/代表取締役：佐藤 光紀）の出資により誕生した、不動産に特化したデジタルマーケティング会社です。
広告代理事業、Webサイトや動画制作、Webツールの運営やデジタルツールの手配、不動産システム開発など、暮らしと住まいの領域において、ワンストップでサービスを展開しています。
■会社概要
社 名：株式会社プライムクロス
代 表 者：代表取締役社長 上羽 健介
本 社：東京都新宿区西新宿六丁目22番1号新宿スクエアタワー12階、17階
設 立：2006年6月8日
資 本 金：1億円（野村不動産株式会社 60%出資 、株式会社セプテーニ・ホールディングス 40%出資）
事業内容：デジタル広告事業、クリエイティブ事業、クラウドサービス事業、デジタルトランスフォーメーション事業
U R L：https://www.prime-x.co.jp/

■ジーニーについて
ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という２つのPurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。
■会社概要
社 名：株式会社ジーニー
代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭
本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階
設 立：2010年4月
資 本 金：1,549百万円（連結、2023年3月末現在）
従業員数：566名（連結、2023年3月末現在）
海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア
事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業
U R L：https://geniee.co.jp/