誰もがマーケティングで成功できる世界を創る

株式会社ジーニー（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：工藤 智昭、以下ジーニー）の子会社である、AIを活用したプロダクト開発・販売を行うJAPAN AI株式会社（以下、JAPAN AI）が、提供しているマーケティング特化型AIサービス「JAPAN AI MARKETING(™)」に、日本人の特徴を捉えた人物画像を生成できる機能をリリースしたことをお知らせします。

■背景
生成AI技術の進化により、画像生成の分野は急速に発展しています。企業においても実際のモデルを撮影することなくAIを使って人物や背景を生成することで、販促物や広告クリエイティブの制作に活用する動きが注目されています。
しかし、一般的なAIモデルではプロンプトに「日本人」と指示しても、日本人の特徴を捉えた画像を生成することが難しく、ビジネスでの活用が困難でした。

JAPAN AIでは、このような課題を解決するため2024年6月に「JAPAN AI MARKETING(™)」に日本人の画像を生成できる機能のβ版をリリースし、日本人の画像を生成できる機能を提供しました。そして今回、より自然な日本人の画像を生成できる正式版を実装しました。


■「JAPAN AI MARKETING(™)」画像生成の基本機能
画像生成プロンプトアシスタント
単語ボタンを押すだけで要素入力が可能で、プロンプトを記述する必要がなく、ユーザーの意図に沿った画像生成をサポート

背景除去
背景を除去し、クリアな人物画像を生成可能

類似画像生成
指定した画像に類似した画像を生成し、バリエーションを増やす

サンプルからの画像生成
テンプレートを使用して、迅速にプロフェッショナルな画像を作成

これらの機能により、多様なユーザーニーズに応じた柔軟なカスタマイズが可能です。

■今後について
JAPAN AIは独自のAIモデル開発を通じて、他にはない価値を提供し、日本市場におけるマーケティングやコンテンツ制作のイノベーションを牽引していきます。今回のリリースを皮切りに、今後も継続的な機能拡張と性能向上に努めます。


■JAPAN AIのサービス概要
JAPAN AI MARKETING(™)
マーケティングコンテンツの企画〜制作までをサポートするAIサービスです。画像作成、記事LP作成、ペルソナ作成、文章のリーガルチェックなど、コンテンツの企画〜制作の様々な場面で発生する業務に対応しています。

JAPAN AI CHAT(™)
最新の言語モデルを使用した法人向けのGPTです。通常のChatGPTとしての利用はもちろん、データ連携と独自開発による高精度のRAGにより、社内データの検索や、社内データを元にした回答生成も可能です。多数のプロンプトテンプレートや、カスタマーサクセスによるサポートも用意しています。

JAPAN AI SPEECH(™)
議事録を自動で生成するAIサービスです。業界用語への対応や話者分離など、議事録として必要な機能はもちろん、文字起こしした文章をAIにより様々な形に要約・編集できる機能を備えています。

■お問合せ先
JAPAN AI株式会社
担当：花田
TEL：03-5909-8187
Mail：pr@japan-ai.co.jp

■JAPAN AIについて
JAPAN AIは「企業が1社に一つオリジナルのAIを持つ時代を創る。AIは働く人をサポートし、圧倒的な生産性を実現する。」というビジョンを掲げ、最新のAI技術を活用したプロダクトやサービス提供により、多様な業界での事業拡大や産業の発展に貢献していきます。
U R L：https://japan-ai.co.jp/

■会社概要
社 名：JAPAN AI株式会社
代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭
本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1
設 立：2023年4月14日
資 本 金：4,000万円
事業内容：人工知能の研究開発、人工知能に関するコンサルティングサービス
U R L：https://japan-ai.co.jp/

■ジーニーについて
ジーニーは、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、「日本発の世界的なテクノロジー企業となり、日本とアジアに貢献する」という2つのPurpose（企業の存在意義）のもと、企業の収益拡大・生産性向上など様々な課題解決につながるソリューションを開発・提供するマーケティングテクノロジーカンパニーです。

■会社概要
社 名：株式会社ジーニー
代 表 者：代表取締役社長 工藤 智昭
本 社：東京都新宿区西新宿6-8-1 住友不動産新宿オークタワー5/6階
設 立：2010年4月
資 本 金：1,553百万円（連結、2024年3月末現在）
従業員数：617名（連結、2024年3月末現在）
海外拠点：米国、インド、シンガポール、ベトナム、インドネシア
事業内容：広告プラットフォーム事業、マーケティングSaaS事業、海外事業
U R L：https://geniee.co.jp/