Webサイトの入力フォームで、期待したほど問い合わせや購入につながらないケースは少なくありません。原因の多くは、フォームの使いにくさにあります。

そこで役立つのがEFOツールです。入力の手間を減らし、離脱を防ぐことでコンバージョン率の向上に貢献します。

しかし、いざ導入を検討すると「どのツールを選べばいいのか」「費用はどれくらいかかるのか」と迷う方も多いでしょう。

本記事では、EFOツールの基本から選び方、費用相場、導入手順までをわかりやすく解説します。自社に最適なツールを見つけるための参考にしてください。

EFOとは

ここではEFOの定義とフォーム離脱が起きる理由について解説します。

EFOの定義

EFOとは「Entry Form Optimization」の略称です。日本語では「入力フォーム最適化」と呼ばれています。

ユーザーがフォームをより簡単に入力できるよう設計を改善する取り組みを指します。入力時のストレスや障害を軽減することが目的です。その結果、コンバージョン率の向上につながります。

▼関連記事：EFO導入で離脱率を下げる！今すぐ実践できるフォーム改善施策と成功事例

フォーム離脱が起きる主な理由

離脱理由は大きく5つに分かれます。

たとえば住所入力は、都道府県や市区町村だけでなく、番地や建物名まで求められます。この時点で入力の手間が一気に増えます。

特にスマホでは、切り替えや変換が多くなり、その結果、面倒に感じて離脱する人が出てきます。
ここで有効なのが、郵便番号からの住所自動入力です。入力量を減らせるため、完了まで進みやすくなります。

フォーム離脱の離脱率データ

フォームに到達したユーザーでも、そのうちの5割以上が離脱するという調査結果もあります。

つまり、流入を増やしても成果が伸びない原因が、フォームであるケースは珍しくありません。
ただし、離脱率は常に同じではありません。入力項目が多いフォームほど負担が増え、結果的に離脱に繋がってしまいます。

EFOツールとは

ここではEFOツールの役割とEFO施策との違いについて解説します。

EFOツールの役割

EFOツールとは、入力フォームの使いにくさを改善するためのツールです。ユーザーが迷ったり手戻りしたりする場面を減らす役割を担います。フォーム完了までの体験を整えることで、入力途中の離脱を抑制します。その結果、コンバージョン率の改善につなげられるのです。

EFO施策との違い

EFO施策は、フォームの設計や文言、項目数などを見直す考え方を指します。一方、EFOツールはその最適化を実行し続けるための仕組みです。

つまり「何を改善するか」が施策であり、「どう進めるか」を支えるのがツールという関係になります。ツールを活用することで、改善を継続しやすい形に整えられます。

EFOツールの主な機能

ここでは入力支援から分析、運用サポートまでの主要機能について解説します。

入力支援機能（住所自動入力／リアルタイムエラー／サジェスト等）

入力支援機能は、フォーム完了率を左右する中核的な機能です。

これらの機能により、入力工数を最小限に抑えられます。送信後の差し戻しを防ぎ、離脱の発生を抑制できるでしょう。

分析・レポート機能

EFOツールでは、フォーム内の各項目におけるユーザー行動を可視化できます。項目別の離脱率や入力完了までの所要時間を把握可能です。

エラーが頻発している箇所も特定できるため、改善すべきポイントが明確になります。優先度の高い施策から着手できる点が大きな特徴です。

A/Bテスト機能

フォーム改善では、変更による効果検証が欠かせません。A/Bテスト機能を活用すれば、項目名の表現や入力項目の有無を比較できます。

どのパターンが最も成果につながるかをデータで判断できます。属人的な判断ではなく、根拠に基づいた改善サイクルを回せるのです。

運用サポート機能

EFOツールによっては、初期設定の代行や定例での数値レビューが提供されます。改善施策の提案を受けられるサービスもあります。

社内に専任担当者がいない場合でも、外部の知見を活用しながら継続的な改善を進められます。分析結果を「次の施策」に落とし込む支援があるかどうかは、ツール選定時の重要な判断軸です。

離脱防止機能（プログレスバー／送信ボタン制御等）

入力支援だけでなく、「離脱を防ぐ」機能も重要です。以下の機能があると、完了率が向上します。

EFOツールの費用相場と料金体系

EFOツールの費用は、課金方式によって大きく異なります。導入前に料金体系を理解しておくと、予算超過を防げるでしょう。

主な課金方式の違い

EFOツールには4つの課金パターンがあります。

月額固定型は、毎月一定額を支払う方式です。フォーム数やPVに関係なく費用が安定します。予算管理がしやすい反面、利用量が少ないと割高になることも。

従量課金型は、PVやUU（ユニークユーザー）数に応じて料金が変動します。小規模サイトなら低コストで始められます。ただし、流入が増えると想定以上の費用がかかる点に注意が必要です。

フォーム数課金型は、対象フォームの数で料金が決まります。複数フォームを運用する場合、1フォームあたりの単価を確認しましょう。

成果報酬型は、CV数に応じて費用が発生します。初期リスクは低いものの、CV単価が高めに設定されるケースが多いです。

費用相場の目安

一般的な相場は以下のとおりです。

高機能なツールほど月額が高くなる傾向があります。一方、シンプルな入力支援のみなら月額1万円台から導入可能です。

見積もり時に確認すべき5項目

費用を正確に把握するため、以下を必ず確認してください。

• 対象フォーム数の上限
• PV・UUの上限と超過時の単価
• 初期設定の代行費用
• サポート範囲（メール/電話/専任CS）
• 最低契約期間と解約条件

「安い」だけで選ぶと、機能不足や超過課金で後悔することがあります。自社の流入規模と必要機能を照らし合わせて選びましょう。

おすすめのEFOツール比較

ここでは、主要なEFOツール8選を紹介します。

「GENIEE CHAT」

（https://chamo-chat.com/）
GENIEE CHATは、チャット型EFOの代表的なツールです。会話形式で1問ずつ質問を表示し、ユーザーの心理的負担を軽減します。

従来のフォームでは、入力項目が一覧で表示されます。項目数が多いと「面倒そう」と感じ、離脱につながることも。GENIEE CHATは1問1答形式で進むため、ユーザーは気軽に入力を始められます。

料金体系は成果報酬型と月額固定型から選べます。成果報酬型なら初期リスクを抑えて導入可能です。CV数に応じた課金のため、費用対効果を測定しやすいでしょう。

サポート面では、専任CSが導入から運用まで伴走します。シナリオ設計や改善提案も受けられるため、EFO初心者でも安心です。

MA/CRMとの連携実績も豊富で、リード情報を営業フローに自動連携できます。BtoC、EC、人材など、フォーム離脱が課題の企業に適しています。

「BOTCHAN EFO」

（https://botchan.chat/product/efo-premium）
BOTCHAN EFOは、チャットボット型のEFOツールです。シナリオ設計の自由度が高く、ブランドに合わせたカスタマイズが可能です。

管理画面は直感的に操作できます。ドラッグ&ドロップでシナリオを設計でき、専門知識がなくても運用できるでしょう。

LINEやInstagramとの連携にも対応しています。SNS経由のユーザーをスムーズにフォームへ誘導し、CVにつなげられます。

導入実績は累計600社以上。D2C、美容、不動産など、ブランド体験を重視する企業に多く採用されています。

料金は月額固定型で、フォーム数やPVに応じたプランがあります。無料トライアルも用意されているため、まずは操作感を確認してみましょう。

専任CSによるサポートも充実しており、導入後の改善提案も受けられます。

「EFO CUBE」

（https://www.efo-cube.info/）
EFO CUBEは、老舗のEFOツールです。導入実績は4,200フォーム以上と豊富で、幅広い業種で採用されています。

最大の特徴は、26種類以上の入力支援機能を備えている点です。住所自動入力、リアルタイムエラー、フリガナ自動入力など、基本機能を網羅しています。

導入方法はASP型（タグ設置型）です。既存フォームにタグを追加するだけで導入でき、HTMLの書き換えは不要。最短3営業日で運用を開始できます。

分析機能も充実しています。項目別の離脱率、入力時間、エラー発生箇所など、改善に必要なデータを取得可能です。ABテスト機能も備えており、仮説検証を効率的に進められます。

料金は月額固定型で、1フォームあたり月額50,000円〜。複数フォームを運用する場合は、ボリュームディスカウントも相談できます。

既存フォームを変えずにEFO対策したい企業におすすめです。

「formrun」

（https://form.run/home）
formrunは、フォーム作成からEFO、顧客管理まで一貫して対応できるSaaS型ツールです。

ノーコードでフォームを作成できます。テンプレートを選び、項目をドラッグ&ドロップで配置するだけ。デザインの自由度も高く、ブランドに合わせたカスタマイズが可能です。

EFO機能として、リアルタイムバリデーション、住所自動入力、条件分岐などを備えています。入力完了率を高める仕組みが標準搭載されています。

外部連携が豊富な点も強みです。Slack、Chatwork、Salesforce、HubSpotなど、40種類以上のツールと連携可能。問い合わせ対応や顧客管理を効率化できます。

料金は無料プランから用意されています。まずは無料で試し、必要に応じて有料プランへアップグレードできます。

フォームを一から作り直したい企業、スタートアップや中小企業に適しています。

「Gyro-n EFO」

（https://www.gyro-n.com/）
Gyro-n EFOは、入力支援に特化したシンプルなEFOツールです。必要な機能を低コストで導入できます。

料金は月額9,000円〜と、業界でも低価格帯に位置します。初期費用も抑えられるため、まずは低コストでEFOを始めたい企業に適しています。

導入方法はASP型で、タグを設置するだけで完了します。既存フォームを変更する必要はありません。

入力支援機能として、住所自動入力、リアルタイムエラー、半角全角変換、フリガナ自動入力などを備えています。基本的なEFO対策は網羅しています。

分析機能では、項目別の離脱率やエラー発生状況を確認できます。改善ポイントを特定し、PDCAを回せます。

サポートはメール・電話対応です。専任CSはつきませんが、マニュアルやFAQが充実しており、自走しやすい設計になっています。

「EFOcats」

（https://www.fcafe.com/services/efocats）
EFOcatsは、既存フォームをステップ型に変換できるEFOツールです。1画面1項目で表示し、離脱を防ぎます。

従来のフォームは、すべての項目が1ページに並びます。項目数が多いと圧迫感があり、離脱の原因に。EFOcatsは1問ずつ表示するため、ユーザーの心理的負担を軽減できます。

導入方法はASP型です。タグを設置するだけで、既存フォームがステップ型に自動変換されます。HTMLの書き換えは不要で、最短即日で導入可能です。

スマホ最適化に強い点も特徴です。タップしやすいボタンサイズ、適切なキーボード切り替えなど、スマホユーザーの入力体験を向上させます。

料金は月額固定型で、フォーム数に応じたプランがあります。無料トライアルも用意されています。

スマホ経由のCV率を改善したい企業におすすめです。

「SiTest」

（https://sitest.jp/）
SiTestは、ヒートマップ、ABテスト、EFOを統合したオールインワンツールです。

EFO機能だけでなく、LP全体の分析・改善が可能です。ヒートマップでユーザーの行動を可視化し、離脱ポイントを特定。ABテストで仮説検証を行い、CVRを改善できます。

録画再生機能も備えています。実際のユーザー操作を動画で確認でき、定量データだけでは分からない課題を発見できます。

EFO機能としては、リアルタイムエラー、入力支援、離脱防止ポップアップなどを搭載。フォーム改善に必要な機能は揃っています。

料金は月額固定型で、機能やPVに応じたプランがあります。1ツールで複数施策を実行できるため、ツールを増やしたくない企業に適しています。

LP改善とEFOを同時に進めたい企業におすすめです。

「sinclo」

（https://chat.sinclo.jp/）
sincloは、チャットボット型のWeb接客ツールです。EFO機能に加え、有人チャット対応も可能です。

チャットボットと有人対応のハイブリッド運用ができます。簡単な質問はボットが自動対応し、複雑な問い合わせは有人に切り替え。顧客対応の効率化と品質向上を両立できます。

EFO機能として、チャット形式のフォーム、離脱防止ポップアップ、入力支援などを備えています。フォーム離脱を防ぎながら、接客体験も向上させられます。

BtoB向けの導入実績が豊富です。高単価商材や複雑なサービスなど、接客が重要な業種で多く採用されています。

料金は月額固定型で、機能に応じたプランがあります。専任CSによるサポートも受けられます。

BtoB、高単価商材など、接客が重要な企業におすすめです。

▼関連記事：チャットボット比較ガイド｜選び方と目的別ツール 

EFOツール活用のメリット

ここでは導入によって得られる5つのメリットについて解説します。

誤入力・機会損失（トラブル）を減らせる

フォームにおける誤入力や入力不備は、CV率低下だけでなく、その後の業務トラブルにもつながります。
EFOツールを活用すれば、入力途中でのリアルタイムエラー表示や入力形式の制御により、誤った情報の送信を未然に防ぐことが可能です。
これにより、ユーザー側のストレス軽減だけでなく、問い合わせ対応や差し戻し対応といった社内工数の削減にも寄与します。
「本来獲得できていたはずのCV」を逃さないという点で、EFOは機会損失を防ぐための有効な手段と言えます。

開発コストと時間の大幅削減

社内でEFOを開発する場合、一般的に3〜6ヶ月という長期の開発期間が必要となります。
さらに、エンジニアの人件費として月額約50万円～80万円程度の固定費が発生します。つまり、開発期間中は継続的なコスト負担が避けられません。また、新機能の追加や改修が必要になるたびに、追加の開発コストが発生することも考慮する必要があります。

一方、EFOツールは、導入期間は約2週間～1ヶ月程度です。
基本的に、EFOツールは既存のフォームにタグを設置するだけで利用できます。そのため、個別開発のような大きな開発コストは発生しません。
このように、ツール導入では予算管理が容易になり、突発的なコスト発生のリスクを大幅に抑えることができます。

最新機能をすぐに使える

社内で開発しても、新しい機能を追加する際には必ず開発工数が発生します。また、ブラウザのアップデートへの対応、セキュリティ対策なども全て自社で行う必要があります。これらの対応は、その都度、時間とコストを要する作業となります。

これに対してEFOツールは、最新機能が自動的に追加され続けます。そのため、追加の開発負担がありません。ブラウザの新バージョンへの対応やセキュリティアップデートも、ツール提供元が迅速に行います。そのため、常に最新かつ安全な状態でフォームを運用することができます。

専門知識が不要

社内で運用する場合、多岐にわたる専門知識が必要となります。

• 改善施策を立案するためのUX/UI知識
• A/Bテスト環境の構築スキル
• データ分析基盤の整備と運用知識など

これらの知識やスキルを持つ人材の確保や育成にも、相当の時間とコストがかかります。
しかし、EFOツールを導入すれば、直感的な管理画面から簡単に改善施策を実施できます。A/Bテスト機能は標準で搭載されており、効果測定も分析ダッシュボードを使って容易に行えます。専門知識がなくても、効果的な改善サイクルを回すことが可能になります。

▼関連資料：ABテストとは？実施手順や注意点を解説！

マルチデバイス対応の実現

スマートフォンやタブレットなど、各デバイスに合わせた開発が必要です。新しいデバイスが登場するたびに追加対応が必要となり、レスポンシブデザインの実装と保守にも継続的な工数が必要です。

一方、EFOツールではマルチデバイス対応が標準機能として提供されています。新デバイスへの対応も自動的に行われ、レスポンシブ対応も標準で搭載されているため、デバイス対応に関する心配が不要です。これにより、開発・運用担当者の負担を大幅に軽減することができます。

他社の成功事例をすぐに活かせる

社内でフォームを最適化する場合、効果を出すまでには多くの試行錯誤が必要です。他社の成功事例に触れる機会も限られており、効果検証には時間がかかります。その間は、フォーム改善の成果を十分に得られないことも少なくありません。

一方、EFOツールを使えば、豊富な導入実績に基づく知見をすぐに活用できます。業界別の成功事例を参考に設定できるため、効果が実証済みの施策をすぐに取り入れられます。つまり、他社の成功体験を活かしながら、より確実に成果を出すことが可能です。

導入後に成果を出す運用のコツ（PDCA）

EFOツールは「導入しただけ」では成果が出ません。継続的な改善サイクルを回すことが重要です。

最初にやる改善（即効性が高い施策）

導入直後は、以下の施策から始めましょう。

• 住所自動入力の有効化
• リアルタイムエラー表示の設定
• 半角・全角の自動変換
• フリガナ自動入力

これらは設定するだけで効果が出やすい施策です。まずは「入力の手間を減らす」ことに集中してください。

次にやる改善（データに基づく施策）

1〜2週間後、分析データが溜まったら、離脱箇所を特定します。

• どの項目で離脱が多いか
• エラーが頻発している項目はどれか
• 入力に時間がかかっている項目はどれか

データをもとに、ABテストで仮説検証を行います。「項目を減らす」「必須を任意に変える」「文言を変える」など、1つずつ検証しましょう。

改善を定着させるルール

成果を出し続けるには、運用ルールを決めることが大切です。

• 担当者を決める：誰がデータを見て、誰が改善案を出すか
• 定例を設ける：週次または月次でレポートを確認
• 変更は1つずつ：複数の変更を同時に行うと、効果の切り分けができない

「入れただけ」で終わらせず、PDCAを回す体制を整えてください。

EFOツール導入のデメリット・注意点

EFOツールにはメリットだけでなく、注意すべき点もあります。導入前に把握しておきましょう。

費用が継続的に発生する

EFOツールは月額課金が基本です。従量課金の場合、流入増加に伴い費用も増えます。年間コストを試算し、費用対効果を確認してください。

また、最低契約期間が設定されているツールもあります。途中解約ができない場合、注意が必要です。

実装方式による制約

すべてのフォームに対応できるわけではありません。以下のケースでは、導入前に技術検証が必要です。

• SPAで構築されたフォーム
• iFrameで埋め込まれたフォーム
• 外部サービスのフォーム（決済、予約など）

「導入できる」と思っていたのに、実装方式の問題で断念するケースもあります。

運用しないと効果が頭打ちになる

導入直後は効果が出ても、運用しなければ改善は止まります。定期的なデータ確認とABテストが欠かせません。

「ツールを入れれば自動で改善される」という期待は禁物です。担当者を決め、改善サイクルを回す体制を整えましょう。

EFOツールの種類

EFOツールにはさまざまな種類やタイプがあり、ニーズに応じて適切なものを選択することが重要です。
ここでは、主なタイプについて説明します。

チャット形式で自然に入力を導くEFOツール

チャットボット形式のEFOツールは、あたかも対話をするように、質問に答える形で必要な情報を入力していきます。
特に複雑なフォームや、フォーム入力が苦手なユーザーに対して高い効果を発揮します。

例えば、保険の見積もりフォームでは、「まずはお名前を教えていただけますか？」から始まり、年齢や家族構成など、順を追って質問していきます。また、入力内容の確認や修正も会話の流れの中で自然に行えるため、ユーザーのストレスを大幅に軽減できます。

操作性と入力しやすさを強化したEFOツール

操作性と入力のしやすさを重視したEFOツールは、既存の入力フォームをよりスムーズに使えるように改善することを目的としています。
このタイプの特徴は、リアルタイムでのエラー検知や入力補助機能です。

例えば、

• クレジットカード番号の入力時には自動で区切りを入れ、番号の妥当性を即時チェック
• 郵便番号を入力すれば住所を自動補完する

このようなユーザーの入力負担を大幅に軽減する機能が備わっています。

さらに、ユーザー行動データで「どの項目で躊躇しているか」「どの段階で離脱が多いか」を可視化できます。この情報をもとに、フォームの操作性をさらに改善し、成果向上につなげることが可能です。

導入が簡単でスピーディーに始められるEFOツール

導入のしやすさを重視したEFOツールは、わずか数行のJavaScriptタグを追加するだけでフォーム改善を始められます。特に中小企業やスタートアップ企業に人気があります。

開発リソースが限られていても、最短1日で実装が完了する手軽さが魅力です。運用も直感的で、ノーコードで設定変更が可能です。フォームのレイアウト変更やエラーメッセージの調整、入力項目の並び替えなども、管理画面上で簡単に行えます。豊富なテンプレートを活用すれば、専門スキルがなくても短時間で最適化を実現できます。

さらに、導入時や運用時にはサポート体制も充実しています。疑問点やトラブルにも迅速に対応してもらえるため、安心して導入・運用を進められるのも大きなメリットです。

モバイル操作に最適化したEFOツール

モバイル操作に最適化したEFOツールは、スマートフォンやタブレットからの入力体験を快適にすることを目的としています。
特に注目すべきなのが、入力時のキーボード最適化です。電話番号欄では数字キーボード、メールアドレス欄では@マークが入力しやすいキーボードが自動で表示されるなど、入力の手間を大幅に削減します。また、スワイプ操作での項目移動や、画像アップロード時の動作最適化など、モバイル特有の使い勝手にも配慮されています。
スマートフォン経由のアクセスが多い企業や、若年層をターゲットとするビジネスにとって、このタイプのEFOツールは非常に有効です。モバイルユーザーの離脱を防ぎ、コンバージョン率の向上にも直結します。

最適なEFOツールの選び方

比較時のチェックリスト

EFOツールを比較する際、以下の8項目を確認すると選定ミスを防げます。

1. 導入形態

ASP型（タグ設置）か、サーバーインストール型か、フォーム作成SaaS型かを確認します。既存フォームを活かすならASP型が手軽です。

2. 入力支援機能の充実度

住所自動入力、リアルタイムエラー、フリガナ自動入力など、基本機能が揃っているか確認しましょう。

3. 離脱防止機能

プログレスバー、残数表示、離脱時ポップアップなど、心理的負担を軽減する機能があるかをチェックします。

4. 分析・レポート機能

項目別の離脱率、入力時間、エラー発生箇所など、改善に必要なデータが取得できるか確認してください。

5. ABテスト機能

複数パターンを比較検証できるか、設定の自由度はどの程度かを確認します。

6. 外部ツール連携

MA、CRM、広告ツール、ECカートなど、自社で使用中のツールと連携できるかを確認しましょう。

7. サポート体制

メール対応のみか、電話対応があるか、専任CSがつくかで運用負荷が変わります。

8. セキュリティ

通信暗号化、アクセス制御、データ保管場所など、自社のセキュリティ要件を満たすか確認してください。

外部連携で失敗しない確認ポイント

EFOツールと外部ツールの連携は、導入後のトラブルが起きやすい領域です。事前に以下を確認しましょう。

連携が必要な主なツール

ここでは、連携が必要な主要なツールについて紹介します。

• MA/CRM：リード情報を自動連携し、営業フローに乗せる
• 広告ツール：CV計測やリターゲティングに活用
• ECカート/決済：購入フォームとの連動
• 予約システム：予約完了までの一貫した体験を提供

連携方式の違い

連携方式には、API連携、CSV連携、タグ連携、Webhook連携などがあります。リアルタイム性が必要ならAPI連携が適しています。一方、日次バッチで十分ならCSV連携でも対応可能です。

連携要件が厳しいケース

以下のケースでは、事前に技術検証が必要です。

• ECサイトの決済フォーム（セキュリティ要件が厳しい）
• BtoB商談化フロー（SFAとの連携が必須）
• 複数ドメインをまたぐフォーム

「連携できる」と書いてあっても、実装方式によっては制約があります。契約前にベンダーへ具体的な連携要件を伝え、対応可否を確認してください。

EFOツールが向いている企業／向かない企業

EFOツールは万能ではありません。導入前に、自社が「向いている企業」かどうかを判断しましょう。

流入が少ない状態でEFOツールを導入しても、効果は限定的です。まずは集客施策やLP改善を優先し、フォーム到達数を増やしてから導入を検討しましょう。

EFOツール導入の流れ（検討〜運用）

EFOツールは「導入して終わり」ではありません。検討から運用まで、4つのステップで進めると成果が出やすくなります。

ステップ1：導入前の準備

まず、対象フォームを棚卸しします。どのフォームを改善するか、優先順位を決めましょう。

次に、現状の離脱率やCV数を計測します。GA4やヒートマップで「どこで離脱しているか」を把握してください。改善前のデータがないと、効果測定ができません。

また、社内の権限整理も重要です。タグ設置にはサイト管理者の協力が必要になります。

ステップ2：ツール選定と契約

複数のツールを比較検討します。無料トライアルがあれば、実際の管理画面を触ってみましょう。

選定時は、以下を確認してください。

• 自社フォームとの相性（実装方式）
• 必要な機能が揃っているか
• サポート体制と対応スピード
• 契約期間と解約条件

契約前に、テスト環境での動作確認を依頼するのがおすすめです。

ステップ3：実装とテスト

契約後、タグを設置します。多くのツールはGTM経由で数行のコードを追加するだけで完了します。

本番反映前に、必ずテスト環境で動作確認を行いましょう。確認すべき項目は以下のとおりです。

• 入力支援機能が正常に動作するか
• エラー表示のタイミングは適切か
• スマホでの表示崩れがないか
• 既存のJSやCSSと競合していないか

問題がなければ、本番環境に反映します。

ステップ4：運用と改善サイクル

導入後は、定期的にデータを確認します。週次または月次でレポートをチェックしましょう。

ABテストを活用し、仮説検証を繰り返します。「項目を減らす」「エラー文言を変える」など、小さな改善を積み重ねることが成果につながります。

担当者を決め、改善サイクルを回す体制を整えてください。

よくある質問（FAQ）

効果が出るまでの期間はどれくらい？

フォームの流入数や改善内容にもよりますが、早いケースでは導入後数週間〜1か月程度で数値の変化が見られることがあります。
特に、入力エラーの多い項目や離脱率が高い箇所が明確な場合は、初期改善だけでも一定の効果が期待できます。一方で、A/Bテストを含めた継続的な改善を行う場合は、2〜3か月程度の検証期間を設けるのが一般的です。

既存フォームを変えずに導入できる？

多くのEFOツールは、既存フォームのHTML構造を大きく変更せずに導入できます。タグの設置のみで利用できるケースが多く、デザインやバックエンドの改修を最小限に抑えられます。
ただし、フォームの実装方法や仕様によっては一部制約が出る場合もあるため、事前の技術確認は必要です。

セキュリティ（個人情報）面は問題ない？

EFOツールは個人情報を扱う前提で設計されているため、通信の暗号化やアクセス制御、操作ログ管理などのセキュリティ対策が講じられています。
また、管理画面上で個人情報をマスキング表示できる機能を備えているツールもあります。
金融・人材・BtoBなど、セキュリティ要件が厳しい業界では、社内規定や監査要件を満たしているかを事前に確認することが重要です。

費用は何で変わる？どこまでが範囲？

費用は、対象フォーム数、月間のPV・UU、利用する機能範囲、サポート内容などによって変動します。
基本機能のみであれば低コストに抑えられる一方、分析・A/Bテスト・運用支援まで含めると費用は上がる傾向にあります。
見積もり時には、「標準で含まれる範囲」と「オプション扱いの機能」を明確に確認することがポイントです。

まとめ

EFOツールは、入力フォームの最適化を通じてビジネスの成功に大きく貢献します。
コンバージョン率の向上、離脱率の軽減、そしてユーザーの満足度向上など、その効果は多岐にわたります。

また、EFOツールを活用することで、内製化の際に発生する工数と労力の削減が可能です。もし、EFOツールを導入する場合は、今抱えている課題や自社の状況にあったタイプのものを選ぶことが重要です。

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Webサイト上に設置している入力フォームをチャット型に置き換えることで、スムーズなフォーム入力が可能になり、その結果、フォーム離脱率を低減し、入力完了率の向上が期待できます。

GENIEE CX NAV1 編集部

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