【効果実証済み】アドテクとMAツールの素敵な関係
マーケティングオートメーションと呼ばれるツールにも、
様々な種類があり、各ツールで「できること」「できないこと」が
異なってくる点はご理解いただけたかと思います。
また「リード顧客を継続的に効率よく獲得しなくてはならない」と言う課題については、
アドテクノロジーを活用することで、解決するイメージを持っていただけたかと思います。
今回は、さらに一歩踏み込み、アドテクノロジーを活用して
マーケティングオートメーションの成果を最大化する事例2つと、
その他、ツール連携による事例1つをピックアップしました。
事例1. 受験を控えたユーザーに高精度でターゲティング
1つ目の事例は、学習塾・受験情報サイト「インターエデュ」と、
Geniee Private DMPの取り組み事例です。
受験を控えたユーザーに高精度でターゲティングできる広告があったら、
教育関連の事業を展開する広告主にとって喜ばしいことですよね?
インターエデュに来訪するのは、まさにその受験ユーザーです。
しかも、幼稚園受験、小学校受験、中学受験、高校受験、大学受験など、
各受験段階のユーザーが集まっています。
このユーザーの膨大なデータをDMPに蓄積して、
そのデータを元にオーディエンス配信を可能にしたのが、
「受験・教育 特化型ターゲティングクリック」なのです。
教育業界初となる「Geniee Private DMP」を用いた
受験ユーザー向けのオーディエンスターゲティング商品です。
これだけではありません。
マーケティングオートメーションツール「GENIEE MA」を活用することで、
以下のようなマーケティング戦略を展開することができます。
1,オーディエンス配信
2,受験ユーザーのサイト来訪数が増加
3,受験ユーザーへシナリオを設計して、アプローチを自動化
4,受験ユーザーの行動履歴から、ユーザーのニーズを深く理解
5,動機づけのために、広告クリエイティブや校内紹介コンテンツを改善
6,入学者・生徒数の増加
※3〜5は繰り返し
このように、アドテクノロジーを活用すると、
マーケティングオートメーションの効果を最大化することができるのです。
事例2. 不動産メディアの来訪者&検索ユーザーのデータ活用
続いては、不動産メディアの来訪者&検索ユーザーのデータを活用して、
マーケティングオートメーションの効果を最大化する事例です。
当然ですが不動産メディアには、不動産を購入したい、
あるいは賃貸したいユーザーが集まっています。
それらのユーザーのデータをGeniee Private DMPに蓄積して、
このデータを元に広告配信ネットワークに出稿します。
不動産に興味関心が高いユーザーへの配信になるので、
通常の出稿に比べて効率良くターゲットにアプローチすることができます。
さらに、マーケティングオートメーションツール「GENIEE MA」の
スコアリング機能を使えば、
顧客のエンゲージメントの高さを数値化することができます。
このエンゲージメント評価を組み合わせることで、
正しい予算配分で精度の高いマーケティングが展開できるのです。
事例3. リード顧客のリスト整理からメールマーケティング改善
最後は、マーケティングオートメーションツール「マルケト」と
Sansan社との取り組み事例を紹介します。
出典:https://jp.marketo.com/customers/sansan.html
Sansan社は、メールマーケティングを行いやすい環境を整えるためマルケトを導入。
結果、リード顧客の中でも積極的にアプローチすべきホットリードが明確化されて、
営業効率が格段に向上したそうです。
リード顧客のデータベースに一定のルールを設定して、
重複が起きたら自動的にマージするようにプログラミングされている点や、
マーケティング施策のPDCAを高速で回せるようになった点は影響が大きく、
月間の新規獲得リード件数を一気に増やすことができたとのこと。
さらに、マルケトをSalesforceや自社サービス「Sansan」と連携させることで、
社内外の人の繋がりを可視化することもできているようです。
まとめ
今回ご紹介した3つのマーケティングオートメーション活用事例のうち、
1つ目と2つ目はアドテクノロジー専門ジーニー社の事例です。
ジーニーでは今回の事例の他に、
あらゆる商材にマッチしたオーディエンスターゲティング配信をはじめ、
アドテクノロジーを駆使した集客最適化が可能です。
さらに集客した顧客をマーケティングオートメーションツール「GENIEE MA」で育成、
動機を高め、最終購買へと繋げていくこともできます。
3つ目の事例でご紹介したマルケト社も事例がたくさんあるので、
状況や目的に合わせて、相談してみるのも良いかもしれません。
今後も、ご紹介したような取組みは、様々な業種に広がっていくことでしょう。