CDPとは？基礎概要や2つの導入メリット・選定ポイント3選を徹底解説

顧客データを最大限活用したいと考えているとき、「CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）」は非常に有効なツールのひとつです。あらゆる顧客との接点から得られるデータを統合して分析できるため、顧客への理解度を深め、最適なマーケティング施策を展開できます。

しかし、CDPの導入にはいくつかの注意点があり、導入するだけで顧客体験を向上させられる訳でもありません。

この記事では、CDPとはなにか、導入目的からメリット、選定するときのポイントについて解説します。CDPの具体的な活用事例についても触れていますので、あわせてご参照ください。

CDPとは？

CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）とは、企業が保有するさまざまな顧客データを収集・統合・分析するためのプラットフォームです。Webサイトをはじめ、さまざまなチャネルを通して顧客と直接的に関わったデータを一元管理できます。

氏名や住所などの個人情報だけでなく、顧客がどのような行動を取ったか、ユーザー属性を含めて細かく管理できるのがCDPの特長です。多様化してきた顧客行動やデジタルチャネルによって、従来の顧客管理方法ではせっかくのデータを活かしきれない事例も多くなっています。

そこでCDPを活用すれば、顧客の興味関心や行動パターンを把握して、よりパーソナライズされたアプローチ・サービスを提供できるようになります。その結果、マーケティング施策を最適化して顧客とのエンゲージメントを高め、LTV（顧客生涯価値）向上を実現できます。

CDPについてまとめると以下のようになります。

・さまざまなチャネルの顧客データを一元管理するツール ・購買データ（実店舗やEC）、アクセスログ（自社Webサイトやアプリ等）などの行動履歴をひとつに集約できる ・外部のCRMやMAツールなどサードパーティのデータとも連携できる ・顧客属性を細分化することでより効果的なマーケティング施策に打ち込める

CDPの目的について

CDPの目的は、顧客理解を深め、データに基づいたマーケティング戦略を実行するための基盤づくりです。CDPの活用で挙げられる具体的な目的は以下のとおりです。

・全ての収集情報を統合・管理する ・顧客データのプライバシー管理 ・顧客データの活用

全ての収集情報を統合・管理する

CDPで特に重要視される導入目的のひとつに、「すべての収集情報を結合・管理してマーケティング担当者の負担を軽減する」点が挙げられます。

従来、マーケティング担当者は「Webサイト分析ツール」「メール配信システム」「CRM」「広告プラットフォーム」など、さまざまなツールを個別に使用していました。これらの専門ツールの活用により、各分野での詳細な分析や効果的な施策実施が可能となり、マーケティング活動の精度と効率が大幅に向上しました。

しかし、それぞれが独自のデータ形式や指標を持つ分、連携が難しくデータの統合管理に手間がかかっていたのも事実です。

そこでCDPを活用すれば、多種多様なマーケティングツールを連携して、データを一元的に管理できます。CDPによって顧客の行動履歴や属性情報を横断的に分析できるため、それぞれのツールをチェックする手間を減らし、マーケティング担当者の業務効率を大幅にアップさせられます。

さらに、すべての収集情報を統合・管理することで、情報の信頼性を高められるのもポイントです。複数のツールにデータが分散していると、情報の一貫性が保てず、部門間での連携や意思決定が困難になります。

同じ顧客のデータでも、ツールによって情報が異なっていたり、更新タイミングがずれていたりする事例も珍しくありません。CDPを導入すれば顧客データの収集・統合・管理を一元化できるため、「信頼できる唯一のプラットフォーム」を構築できます。

顧客データのプライバシー管理

顧客データの収集・利用には、顧客からの同意取得とデータの流れ（データフロー）の明示が不可欠です。昨今では、GDPR（EU一般データ保護規則）やCCPA（カリフォルニア州消費者プライバシー法）など世界各国で個人情報取り扱いに関する法規制が強化されています。

企業は透明性を持って「顧客の同意」を管理し、データを取り扱っていると示さなければなりません。そこで、「顧客の同意」「情報の収集管理」「データの収集元」「処理内容や利用目的」「保管期間」などを明確に記録できるCDPに注目が集まっています。

CDPならデータの加工や連携、削除などのデータフローも自動化できるため、コンプライアンスに違反するリスクを低減できるのも魅力です。

監査や法規制への対応を円滑に進めるうえで、顧客データのプライバシーを適切かつ効率的に管理できるCDPは、企業の成長に欠かせない存在だと言えます。

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顧客データの活用

CDPを運用して顧客データを有効活用するのも代表的な導入目的のひとつです。CDPは、ウェブサイトやモバイルアプリ、POSシステムなどさまざまな顧客接点から得られるデータを集約して一元管理できます。

さらに、「Webサイトの閲覧履歴」「購買履歴」「メール開封率」「アプリの利用状況」など顧客の行動履歴や属性情報をワンパッケージで把握し、顧客一人ひとりの全体像を捉えた効果的なマーケティング施策を実現できるのもポイントです。

顧客への理解が不十分なままでは、効果的なビジネス戦略やマーケティングのアプローチを行えるとは言えません。CDPによってデータをフル活用できる土台を構築すれば、顧客の行動パターンやトレンドを深堀りして、一人ひとりに最適化したサービスを提供できます。

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CDPの2つの導入メリット

CDPを導入すれば、企業はさまざまなメリットを得られます。具体的には、CDPによって以下のようなメリットを得られます。

・データ統合による工数の削減 ・データ分析によるKPIの改善

データ統合による工数の削減

CDPを導入する最初のメリットは、データ統合による工数削減によって時間を節約できる点です。CDPを導入すれば、基幹システムや自社サイト、MA/CRMなどさまざまなツールの情報を統合・管理できます。

従来では各システムからデータを手作業で収集し、レポート化するなど多大な時間を費やしていました。そこで、一度連携すれば自動でデータを集約できるCDPを導入すれば、マーケティング担当者はその都度煩雑な作業を行う必要がなくなります。

その結果、「レポート分析・マーケティング施策の思案」といったコア業務に注力しやすくなるのは大きなメリットです。貴重な時間を節約して業務効率化を促進し、マーケティングの費用対効果向上に貢献します。

データ分析によるKPIの改善

データ統合によって、マーケティング施策の効果を最大化し、KPI改善に大きく貢献できるのもCDPを導入するメリットです。

従来、顧客の属性情報や行動履歴は各システムに分散しており、顧客理解を深めるためには担当者が手作業で情報を収集・分析する必要がありました。

そこで、CDP導入により細かいデータを統合すれば、顧客一人ひとりの詳細なデータ分析を実現し、よりパーソナライズされた施策展開が可能になります。

たとえば、ECサイトの購入者に再購入を促す際、CDPを活用すれば過去の購入商品やカテゴリ、サイト閲覧履歴といった行動データを加味してよりパーソナライズされた商品提案をすることが可能です。

最適なタイミングで最適な情報を提供できるようになるため、マーケティングROI向上、顧客満足度向上、LTV（顧客生涯価値）向上など、さまざまなKPI改善に貢献します。

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CDP導入時の選定ポイント3選

CDP導入を成功させるためには、事前の準備と適切な選定が欠かせません。ここでは、CDPの導入検討時に重要な3つのポイントを解説します。

・導入目的を明確にする ・自社のデータ運用体制の整理 ・既存システム・ツールとの連携確認

導入目的を明確にする

CDPを導入するときは、あらかじめどのような目的でシステムを比較検討するべきか明確にすることをおすすめします。CDPにはさまざまな機能や特長があり、導入目的によって選ぶべき製品も異なります。

既存顧客のアップセル・クロスセルが目的： 高度なデータ分析のできるCDPで顧客理解を深め、個々のニーズに合わせた提案をして顧客単価の向上を目指す 新規顧客の獲得が目的： 初回訪問者には既存顧客と異なるバナーやコンテンツを表示し、ニーズに合わせた商材のポップアップ表示を行う 商品の改善が目的： 幅広いデータを統合分析し、現状の課題や強みを客観的に把握することで、商品改善や新商品開発につなげる

また、データには「1st Party Data（自社の収集データ）」「2nd Party Data（パートナー企業などの取得データ）」「3rd Party Data（第三者が提供するデータ）」と3つの種類があります。

自社の課題や目標を明確にしたうえで、それぞれどこまでの範囲でデータ分析を行いたいかによってCDPを選定することが大切です。

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CDP導入は顧客理解を深め、データに基づいたマーケティング戦略を実現するための重要な一歩です。しかし、CDP選定やベンダーとの交渉は複雑で、専門知識も必要となり、頭を悩ませている方も多いのではないでしょうか。

そこで、CDPとの連携力にも優れている顧客管理システムで、数々の営業DX化を成功させてきた弊社より、マーケティング/営業DXニーズに特化したRFP（提案依頼書）テンプレートをご用意しました。

テンプレートをご活用いただければ、以下のようなメリットを得られます。

・必要な機能や要件を明確化し、最適なCDPを選定できます。 ・ベンダーとの交渉をスムーズに進め、導入コストを最適化できます。 ・導入プロジェクトを効率的に進め、早期に成果を実現できます。

CDP導入によるDX化を成功させたいとお考えの企業様は、ぜひこの機会に無料RFPテンプレートをダウンロードし、ご活用ください。

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自社のデータ運用体制の整理

CDPを導入する前に、自社でどのようにデータ運用を行うのか体制を整えておくことも大切です。CDPは顧客データの収集・統合を行うプラットフォームで、それをマーケティングへ活かすにはデータ分析や施策を実行する担当者が求められます。

場合によっては、マーケティング担当部署以外の協力が必要になるケースもあるため、部門をまたいだデータ運用体制が必要です。データ収集のルールや運用責任者、協力者を明確にしておけば、CDP導入後にスムーズな運用を行えます。

「CDPを導入したにもかかわらず、リソース不足できちんと運用できていない」といった問題に直面する事例も見られるため、導入前にどこまでリソースを準備できるのか、体制を整理しておくことが重要です。

既存システム・ツールとの連携確認

CDPを導入するときは、既存のシステムやツールとの連携力が重要です。CDP単体では顧客データを十分に活用できず、ほかシステムやツールと連携しなければ、導入効果を最大化しづらくなってしまいます。

たとえば、CDPとMAツールを連携することで、顧客セグメントに基づくパーソナライズされたメール配信を行えます。そのため、CDP導入前に、既存のシステムやツールとの連携性を確認し、自社のマーケティング戦略に合ったCDPを選定することが重要です。

CDPを導入するときは、現在活用している「CRM」「BIツール」「MAツール」などのシステムと連携できるか、事前に比較検討するのをおすすめします。

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CDPの導入の流れ

CDPを実際に導入するときは、既存のデータ基盤との連携やデータ加工・整理などさまざまな手順が求められます。CDPを導入する時の流れは以下のとおりです。

・データ収集・蓄積 ・収集データの整理・加工 ・ツールやプラットフォームにデータ連携

データ収集・蓄積

CDPを導入して始めに行う作業は、顧客データの収集・蓄積です。Webサイトやモバイルアプリ、POSシステムやCRMなどさまざまな既存基盤から顧客データを集約します。

その際に注意すべきポイントが、自社のプライバシーポリシーや規約条件です。CDPは個人情報も取り扱うため、自社のプライバシーポリシー等で個人情報の外部連携を禁止する内容になっていれば、あらためて規約の改定などが求められます。

収集データの整理・加工

CDPへ活用できる顧客データを収集しても、そのままではマーケティング施策に活用できない場合があります。必要に応じて、CDPで収集したデータを整理・加工して分析しやすい形に変換する必要があります。

たとえば、「IDやメールアドレスなどの個人識別子を用いて統合する」など、複数のシステムに分散していたデータの整理ルールが必要です。これにより、バラバラだったデータが顧客一人ひとりの行動や属性を反映した有益な情報へと生まれ変わります。

そのうえで、収集データをどのように加工するのか、必要に応じて自動化する手法も立案します。たとえば、「機械学習ツールで分析する」「セグメントを広告配信システムへ自動的に反映する」などです。

データ連携の方法や自動化の仕組みを事前に設計すれば、CDP導入の効果を最大化し、データに基づいたマーケティング施策を効率的に実行できます。

ツールやプラットフォームにデータ連携

CDPの本格的な導入準備ができたら、ツールやプラットフォームにデータ連携を行います。整理・加工した顧客データは、MAツールや広告配信プラットフォーム、BIツールなどほかのシステムやツールに連携します。

そうすれば、CDPで分析した顧客データを活用したマーケティング施策の実施が可能になります。

その際、データ連携をどのように行うか注意する必要があります。データ取得設計は製品によって異なり、「API連携・タグ連携・バッチ連携・FTP連携」など選択肢が多いため、どのような手法でデータを連携するのか事前に定めておくことが大切です。

CDPの活用事例

とある人材サービス会社では、「顧客情報は営業支援システム」「契約情報は基幹システム」「Webサイトの行動履歴は別システム」で管理されており、データが分断されていたことが課題だったそうです。

顧客の全体像の把握が難しく、「年代別での管理・絞り込みが難しい」「面談前に離脱するなど効果的なマーケティング施策を実施できない」「指標が動いた原因を特定しにくい」と頭を悩ませていました。

そこで、CDPを導入して分散したデータを統合。年代別の新規登録者数を把握できるよう、「10代・20代」などの区分で管理できるよう新たなカラムを構築したほか、一人ひとりの詳細な情報・行動履歴を関連付けて分析することで、より高度な施策分析を実現しました。

各担当が持つ顧客情報とWebサイトの閲覧履歴を照らし合わせ、顧客のニーズに最適化された情報を提供できるようになりました。また、顧客の行動にあわせて就業に関心のありそうなエリアを特定し、メールを配信する仕組みも自動化。

マーケティング施策の負担を減らしつつ、ユーザーごとに関心の有りそうなコンテンツを配信できるようになった結果、面談参加率を1.3倍まで高めることに成功しました。

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まとめ

CDP（カスタマー・データ・プラットフォーム）は、企業が持つさまざまな顧客データを一元管理し、マーケティング施策を最適化できるツールです。

Webサイトやアプリ、実店舗など、あらゆる顧客接点から得られるデータを統合・分析することで、顧客一人ひとりのニーズや行動パターンを深く理解し、パーソナライズされたアプローチを実現します。

その結果、マーケティング施策の確度を高めてCVRを引き上げる効果が期待できます。ほかにも、データ収集作業など手間の掛かる業務を効率化できるため、担当者が生産性の高いコア業務に注力できるのも魅力です。

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